『ニコン』カメラ市場縮小＆精機事業減収で“どん底”大ピンチ…

ピーク時には出荷台数が1億台を超えていたデジタルカメラだが、スマートフォンなどの台頭で売り上げが激減している。昨年6月にカメラ事業部を売却したオリンパスに続き、今度はニコンが窮地に立たされているという。

ニコンもスマートフォンに食われて、カメラ事業は赤字続きだったが、それに代わって半導体製造装置などの精機事業が経営の大黒柱になっていた。ニコンが販売する半導体製造装置の7～8割が、米の半導体素子メーカーのインテル向けだった。

「国内電機メーカーが、2000年代に相次いで半導体事業から撤退・縮小した結果、相対的にインテルとの取引比率が上昇した。02年にニコンが経営難に陥ったときには、インテルが転換社債を引き受ける形で開発費100億円を負担しています」（カメラ評論家）

ところが昨年7月、インテルが自社工場で生産してきた半導体を外部調達に切り替える方針を打ち出した。自社工場での生産が減少すれば、ニコンの半導体製造装置の販売減に直結する。

2000人の人員削減も厳しい経営状況は変わらず…

「16年3月期に8410億円あったニコンの連結売上高は、21年3月期は4500億円と、5年間でほぼ半減。5200億円あったカメラなど映像事業の売上収益は、1450億円と激しく落ち込んでいます」（経済ジャーナリスト）

ニコンは昨年11月に、グループ全体の約1割にあたる2000人の人員削減に乗り出した。しかし、厳しい経営状況は変わらず、いよいよカメラ事業からの撤退がウワサされている。

「ニコンのカメラやレンズは、マニアにとっては宝物です。カメラ事業からの撤退説が流れてから、ニコン製品を買い求めるお客様が増えています」（都内の中古カメラ店店主）

カメラメーカー不況の中でも、キヤノンは新型ミラーレスカメラの成功で業績回復している。かつては世界に名を轟かせた名門ニコンにも、カメラ事業の継続を期待したい。

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