プロ野球“場外スクープ”巨人・原辰徳監督「今季勇退」コミッショナー就任へ

球春到来を前に、巨人の原辰徳監督が今季で勇退し、コミッショナーに就任するという説がまことしやかに囁かれている。経団連副会長に就任する南場智子DeNA会長が後ろ盾になって球界に新たな風を吹き込むのだという。原監督も、東京ドームを使って入国できない外国人選手救済に動くなど、球界の舵取りに、はや着手――。

3月26日に開幕するプロ野球で、いま喫緊の問題が、外国人選手の来日についてである。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、政府は1月中旬から外国人の新規入国を停止している。プロ野球も例外ではなく、14日現在、計55選手の入国が認められず、混乱が続いているのだ。

とりわけ深刻なのが、開幕戦で巨人と東京ドームで対戦する横浜DeNA。主砲のN・ソト、T・オースティン、さらに〝勝利の方程式〟の一翼を担うE・エスコバー投手ら10選手全員が来日できておらず、長期にわたって外国人不在で戦うことを余儀なくされているのだ。

政府は1都3県に再発令していた緊急事態宣言を、3月21日で解除。外国人の新規入国についても例外的に認める方向だが、入国できても2週間の待機（宿泊または自宅）が設けられるため、戦力の不均衡はすぐには解消されない。

この問題解決に立ち上がったのが、巨人の原辰徳監督。今オフ、横浜DeNAからFA宣言した井納翔一投手、梶谷隆幸外野手を獲得した〝お礼〟ではないが、敵に塩を送るとばかり、外国人選手救済の助け舟を申し出たのだ。

原辰徳監督“発案”のコロナ対策

「入国後、待機が求められる2週間、12球団の外国人選手を東京ドームと東京ドームホテルに収容し、待機と練習を一緒に行ってはどうかという提案です。東京ドームでは、地下の専用通路を使えば、一般の人と接触することなく移動できます。巨人の公式戦が行われる日も、その前後に練習する時間を設ける、とまで言っているそうです。これなら、最短時間でペナントレースに加われると。他球団にとっては願ったり、叶ったり。コミッショナー事務局の背広組ではとうてい思いつかない名案です」（某球団フロント幹部）

巨人は、先の春季キャンプでも、那覇市内に「読売ジャイアンツ・スポーツ健康検査センター」を設置し、PCR検査を沖縄県内でキャンプを行う他の8球団にも開放して、球界が一丸となってキャンプを乗り越えた経緯がある。この行為には球界はおろか、地元からも感謝されたが、今回の東京ドームを使った外国人選手収容にもこのノウハウが活かされるようだ。

「本来なら、開幕へ向けたこの時期、このような仕事は、日本野球機構（NPB）を統括するコミッショナーの仕事。しかし、多方面の調整が煩雑で費用もかかることから、手つかずの状態だった。そこで巨人がその役を買って出たわけだが、見逃せないのは、これらコロナ対策を発案し、実行につなげているのが原監督ということ。その意味では、すでに〝コミッショナーの役目〟を代替している」（スポーツ紙デスク）

3年契約を結んでいる原監督だが、今季で満了となる。これまで、今秋以降の去就については、親しい番記者といえども容易に切り出せない雰囲気だったが、最近は自ら話すようになったという。

候補は阿部慎之助二軍監督、桑田真澄投手チーフコーチ補佐ばかりでなく、元木大介ヘッドコーチや長老的な宮本和知投手チーフコーチ、吉村禎章作戦コーチもいる。さらに読売上層部は、松井秀喜氏やイチロー氏も検討しており、球団が誰を選ぶか楽しみだとも…。

コミッショナーに就けば“改革”の道は開ける…

「つまり、続投へのこだわりはない。それより、最近の原監督の発言からは、巨人第一主義ではなく、12球団は運命共同体というものが多く、次のステージを見据えていることが伝わってくる。目指しているのは現場出身第1号のコミッショナー。尊敬する故・星野仙一氏の夢を引き継ごうとしているようだ」（原監督と親しい放送関係者）

そんな原監督の後ろ盾と噂されるのが、横浜DeNAの南場智子オーナーだ。南場氏は女性初の経団連副会長就任が内定し、先の東京五輪組織委員長の候補にも挙げられた実力者。昨年は12球団オーナー会議で女性初の議長を務め、コロナ禍の球界を乗り切った実績を持つ。

「本来なら、NPB首脳が苦手とするITやAIを使った経営手腕に長け、プロ野球にも精通する南場氏こそ、コミッショナーに最も相応しい。しかし、横浜DeNAの球団オーナーでもあり、道義的に実現には困難が伴う。また、巨人が自軍の監督を推挙すれば、反発も予想される。そこで巨人は南場氏が後ろ盾となる形で〝原コミッショナー擁立〟を水面下で進めている」（前出・デスク）

今回、原監督が提案する東京ドームを使った外国人選手の入国救済は、外国人選手不在で危機感を募らせる南場オーナーへの配慮が多分に込められているというのだ。

ここにきて、セ・リーグのDH採用をはじめ、次世代を見据えたトレード期限の撤廃、支配下選手70人枠の撤廃など改革案を次々に打ち出している原監督。現時点ではいずれも審議が必要だが、自身がコミッショナーに就けば、実施の道は開ける。

初の現場出身コミッショナー誕生なるか。