西武が所沢から撤退か　新庄監督も賛同する“岐阜への本拠地移転”説

岐阜県は官民連携で球団誘致をPR

岐阜県は「清流の国ぎふスポーツ推進計画」を策定。プロサッカーのFC岐阜、プロバスケットの岐阜スゥープスの成功をモデルに、高山市にプロ野球対応の新球場（収容・1万人）を建設中。官民連携で球団誘致を進めている。

「岐阜県は名古屋市と距離が近いが、半導体のイビデン、電設資材の未来工業、プラスチック製品製造業のタナック、 十六フィナンシャルグループ（十六銀行）など独自色の強い経済圏を形成しており、資金力はドラゴンズの中日新聞グループを上回る。
西武も岐阜県内で路線バスや不動産事業を展開しており、本拠地を移しても身売りではなく移転で済み、メンツを保てる」（プロ野球アナリスト）

現に西武ホールディングスは、2024年度から不動産事業を核としたビジネスモデルに変えることを宣言。

人口減少と高齢化により、西武鉄道の乗客数減少を見込み、不動産・投資戦略、M＆Aにシフトしている。

大株主の外資ファンドの意向とみられるが、西武ドームの老朽化と改修費負担回避の狙いもある。

受け入れ側の岐阜側は、新球場をファーム本拠地で活用し、岐阜市の長良川球場（収容・2万2030人）に一軍本拠地を招致する計画という。

その流れの中で「西武が今季中に飛騨市出身の中日・根尾昴をトレードで獲得」との情報もある。

西武OBで岐阜市出身の和田一浩氏を将来の監督に見据えるのもそのためだ。

そんな渦中のプロ野球界に、ビッグニュースが飛び込んできた。

5月28日付けのサンケイスポーツによると、早ければ来季からプロ野球の二軍がイースタン、ウエスタンの2リーグ編成から東、中、西地区の3リーグ編成に組み替えるという、球界再編の動きだ。