岡村和真、村上宗隆のMLB移籍に黄信号！ トランプ大統領「NPB選手流入で関税検討」大号令

アメリカ・ファースト（米国第一主義）を鮮明にするドナルド・トランプ米大統領が「MLB移籍のプロ野選手に関税」を検討している。今秋にポスティングシステムで移籍を目指す村上宗隆（ヤクルト）、岡本和真（巨人）には大打撃。移籍が御破算となる可能性も上がっているという。

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トランプ大統領は3月4日、議会での施政方針演説で「最も美しい言葉はタリフ（関税）。アメリカで製品をつくらない限り、関税を課す」と明言。カナダ、メキシコからの輸入品に25％の追加関税を発動、中国製品は20％に税率を引き上げた。

また、12日には鉄鋼製品とアルミニウムの輸入品に25％の追加関税を発動。これはすべての国を対象にしており、同盟国といえど日本も例外ではないのである。

そんな中で気を揉んでいるのが、プロ野球（NPB）というからビックリだ。

トランプ大統領は、お気に入りの保守系メディアに「大谷（翔平）のような素晴らしい選手が次々とMLBに移籍することで、日本は利益を得ている」と吐露し、「アメリカの選手は雇用を奪われ、不公平だ。我々は強い措置を考える必要がある」とコメントした。

そこで「次は日本のプロ野球に25％の関税か」との臆測が広がっているのだ。

一昨年、大谷翔平は米大リーグ（MLB）のロサンゼルス・ドジャースとスポーツ史上最高（当時）となる10年総額7億ドル（約1015億円）で契約し、歴史に名を刻んだ。仮に25％課税していれば、250億円超の税収となった。

しかし、実施は簡単な話ではない。関税は基本的に「輸入品・輸出品」に課される税金で、法的には人やサービスへは適用されない。

日本のプロ野球選手を“輸出品”と拡大解釈しても、前記の大谷の契約はエンゼルスからの移籍で、国際間の取引には当たらない。日本ハムからエンゼルスに移籍した2017年に可逆的に戻るのも不可能だ。

そこで狙いを定めたのが、「ポスティング・システム（PS）を使ってMLB入りする選手の契約金」への関税だ。