【2025年の大予言】新たな「トランプ暗殺計画」が進行中！ 凶弾に倒れた米大統領との共通点

「ディープ・ステート」と敵対!?

ちなみにFRBは、株式の大半を日本政府が保有している日本銀行とは異なり、民間金融機関の出資で成り立っている。

理事会のメンバーは大統領が指名するものの、実際には民間の巨大財閥がドルを動かしているのだ。

トランプ氏は常々、政済界のエリートが結託した「ディープ・ステート（闇の政府）」が、政府機関を操っていると訴えており、このディープ・ステートの構成員および資金源となっているのが、FRBを構成する財閥系の金融機関だ。

今後、トランプ氏がFRB廃止など大胆な政策を実行したら、リンカーンやケネディと同じ運命をたどってしまうのだろうか。

ディープ・ステートが操っているといわれる政府機関の一つが、連邦捜査局（FBI）だ。

その次期長官に、トランプ氏は元国防相幹部のカシュ・パテル氏を指名した。

パテル氏はトランプ氏を捜査してきたFBIの解体を訴えている人物だ。

FBIの本部職員を全米各地に送り、警察として犯罪捜査に当たらせる方針で、本部の建物はディープ・ステートの博物館にすると主張している。

FBIはトランプ氏の暗殺未遂事件も捜査してきたが、今後はあえて捜査の手をゆるめ、暗殺しやすくする…なんてこともあるかもしれない。

国外にも敵は多い。トランプ氏の公約では、中国に対して全製品に60%もの高関税をかけるという。

さらに、中国が台湾に侵攻すれば最大200％の追加関税を課す意向を示している。

悲願の「台湾統一」を妨害された中国が、どんな手に出るか想像に難くない。

2024年11月には、かねてよりトランプ氏を敵視するイランの暗殺計画に関わったとして、米政府にアフガニスタン国籍の男が起訴されている。

前回の在任中、トランプ氏は核開発を進めるイランに対し、イラン産原油の禁輸など制裁を強化。対イラン敵視政策を進めた。

最近でも「イランの核施設を攻撃すべき」と強い態度を崩していない。

トランプ氏が大統領に就任した今、世界はどう変わるのだろうか。

『検証 2025年の大予言』（小社刊）より