「野球toto」「NPB球団拡張」「アジア進出」SB・王球団会長と巨人・山口オーナーの構想がリンク　来年にも法改正の見通しか

プロ野球参入で売り上げがケタ外れに！

ちなみに、日本のスポーツ振興くじは、売り上げの50％を配当に回し、残りの50％を各スポーツ団体、地方公共団体、国庫に3等分している。そのためスポーツ団体へ渡った助成金は約200億円。だが、プロ野球が加われば、日本中央競馬会（JRA）と同じ3兆2000億円規模の売り上げが予想され、助成金が5280億円にまで膨らむと試算されているのだ。

「経営が堅調なNPB球団は助成金に依存する必要はないが、収益が少ない独立リーグの各球団にとって、この金は何よりの支援。プロ野球に新規参入するには、スタジアムの建設や大規模改修が絶対条件で、野球くじは、球団拡張の架け橋となる」（同）

冒頭の山口オーナーの発言とリンクしているのが、’20年以来、「16球団拡張」を説いているソフトバンクの王貞治球団会長の動きだ。

11月20日には持論のエクスパンション構想を発展させる形で「球心会」を設立。記者会見を開いて「BEYOND OH！プロジェクト」を発表し、同日の12球団オーナー会議にも出向いて説明した。

プロジェクト名の「OH」の文字には、ドジャースで活躍する大谷翔平（30）も意味している。

「エンタメの多様化と少子化で野球人口の減少に危機感を抱く」

こう語る王会長は「学生野球、女子野球、社会人野球、プロ野球、独立リーグのトップが問題意識を共有することが急務」と主張し、「ここに野球復興の鍵がある」と訴える。

「具体的には、野球界全体を包括する組織とワンストップ窓口。その延長線に描くのがアジア市場の拡大です。しかし、避けて通れないのが財源。そこで期待したのが、野球くじの分配金です。すでに巨人、ソフトバンク、楽天、DeNAは賛同しており、賛成派が大勢になっている」（スポーツ紙記者）