「違法な海外のベッティング市場を縮小させ、日本のスポーツ界に新たな収益をもたらす必要性がある。政府が監督しているスポーツ振興くじの発展性にも注目し、（プロ野球の追加は）案件とすべき課題と認識している」

巨人の山口寿一オーナー（読売新聞グループ本社社長）は11月15日、都内で開かれた一般財団法人スポーツエコシステム推進協議会でこのようにあいさつした。

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ざっくり言えば、サッカーのJリーグ、バスケットのBリーグに続いて、プロ野球も政府公認のスポーツ振興くじに加える必要性があるという訴えだ。

同財団は、デジタル技術を活用したスポーツ産業に関する国際動向などの調査目的に2023年7月18日に設立。みずほ銀行、伊藤忠商事、ソフトバンク、楽天、サイバーエージェント、KDDIなど、民間の大手30社が参画している。これらは、スポーツくじの拡大に“いっちょかみ”を狙う企業群だ。

コンサルティング会社のアナリストが、次のように解説する。

「米国のブックメーカーの“闇収益”を分捕ることが狙いです。彼らは日本で禁止されているプロ野球も賭けの対象にしており、これが思いのほか人気。米国は日本と昼と夜が逆のため、午前中から野球の賭けに興じられる。財団の試算では、年間5〜6兆円が日本のスポーツに賭けられているという。山口オーナーが、スポーツくじにプロ野球を追加すべきだと訴える理由は、ここにある」

そう憂えるのも当然だ。我が国の政府公認のスポーツ振興くじ（toto、BIG）の’23年度の売り上げは、1203億5801万円。過去最高額だったとはいえ、米国のベッティング市場とは雲泥の差だ。

しかし、これにプロ野球が追加されれば、売り上げが爆発的に伸び、スポーツ団体への助成金も爆上がりする可能性が高い。