日本中が連日、パリ五輪で湧き立っていた中、東京では築地市場跡地に建設する「築地スタジアム」に大きな動きがあった。

土地所有者の東京都と三井不動産、トヨタ不動産、読売新聞グループなどの事業予定者が7月29日、有識者を交えてマネジメント会議の初会合を開いた。来年3月までに基本計画を策定することを決めたのだ。

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「ざっくり言えば、築地スタジアムを野球場にするか、サッカー専用にするかの選択会議です。巨人の本拠地移転が可能かどうかも、これで判明する」（テレビ局の都政担当） 

総事業費が約9000億円のビッグプロジェクト。中心をなすのが最大で5万7000人が収容できる屋根付きスタジアムだ。 

築地スタジアムで女子W杯の日本招致へ 

都と事業予定者は「2025年度に着工、2032年度中に竣工」を公表しており、計画を遂行するには今年度中（来年3月まで）に設計の詳細を決め、予算を計上する必要がある。 

プランAは、巨人の本拠地移転を見込んだ「プロ野球仕様」だ。こちらは継続的に収益を見込めるが、一方で観客席からフィールドが遠く、臨場感が得られにくく若者世代に不人気だ。 

一方、プランBは「サッカー仕様」。こちらはフィールドに近く、用途に応じた可動席にすることで、人気が爆上がり中のバスケットボールやバレーボールのファンを取り込める。 

「直近の情勢では、パリ五輪に出場している各競技団体への聴き取りも踏まえ、サッカー仕様のマルチスタジアムの方向で進んでいる。そうなると、通年利用が前提の巨人には不向き。恒久的な本拠地移転は困難です」（スポーツ庁関係者） 

そんな中で浮上したのが、築地スタジアムをメイン競技場としたサッカー・女子ワールドカップ（W杯）の日本招致だ。