今オフのフリーエージェント（FA）戦線の目玉だった中日のエース、大野雄大に続き、トリプルスリーを三度達成したヤクルトの山田哲人もチーム残留が決まった。背景にあるのが、東京オリンピック・パラリンピックの「1月中止発表」という極秘情報だ。そして、コロナ禍で急浮上した「超長期契約」の真相とは――。

「ヤクルトが本拠地とする神宮球場は、東京五輪のメーンスタジアムとなる国立競技場に隣接するため、五輪開催期間中は機材置き場として国際オリンピック委員会（IOC）に貸し出されます。その調整のため、球団は常に、国内外の五輪幹部と情報交換をしています。11月15日、五輪が来年に延期されると決まってから初めてIOCのバッハ会長が来日しましたが、球団はそこで、『来夏の東京五輪は中止』という情報をつかんだようです。それが回り回って山田に伝わり、〝電撃残留〟が決まったのです」

ヤクルト担当のテレビ局ディレクターによれば、東京五輪の再延期が来年1月に発表され、既に決まっている2024年パリ（フランス）、28年ロサンゼルス（アメリカ）を挟み、32年に東京五輪の開催を検討する――そんな極秘情報をヤクルトが入手したという。

「侍ジャパンの主軸でもある山田は、当然、メジャー転身も視野に入れていた。そのため、大リーグの代理人を通してアメリカ国内の情報を入手している。その中で、欧米でコロナ感染拡大に歯止めがかからないことから、バイデン次期大統領は米国選手団の東京五輪派遣中止を打ち出した、という情報を得た。これがヤクルト球団の五輪中止情報と合致したため、『FA宣言して金額闘争』から『FA宣言せず長期契約』に作戦を変更したようだ」（スポーツ紙記者）

コロナで激変するプロ野球球団の経営事情

今回、山田が結ぶ新契約は、「7年総額40億円プラス出来高」と、国内では異例の超大型（金額は推定）。単年では、出来高も含め約6億円。これに対し、仮に山田がFA宣言すれば、大野を獲り逃した巨人とソフトバンクは最大9億円を落とし所に、激しい争奪戦を準備していたという。

マネーゲームになれば、ヤクルトの完敗は明らかだ。ところが、山田は差額の3億円を捨てても、球界最長となる7年契約の方が相対的に得策だと判断したのだ。

「11月のコロナ第3波は、20、30代が多かった真夏の第2波に比べ、40代以上の感染者の割合が増加している。これはプロ野球ファンの年齢層と重なり、来季、いや、再来年以降もこれまで通りにはプロ野球を開催できない可能性が高い。そうなれば、プロ野球球団の経営がさらに厳しくなり、メジャー同様、年俸削減は避けられない。そこで、どんな条件下でも一定の年俸を保証する『超長期契約』が浮上したようだ」（同・記者）