【FIFA崩壊の危機】「インファンティーノの正体」リネカー10年前の予言が的中！調達6880億円の"W杯売却計画"に96協会が反乱——サッカーの魂が売られる日

サッカー界の根幹を根底から揺るがす巨大なスキャンダルが牙を剥いた。国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が進める悪魔の「W杯売却計画」——FIFA会長自らが、世界最大の大会を“売り物”に変えようとしていたのである。この前代未聞の計画は、FIFA内部の非公開会合で水面下に進められていたものが、英紙のスクープによって一気に表面化した。

◆「W杯売却計画」発覚——6880億円でサッカーの魂が切り売りされる日

事態の発端は、英大手紙『THE TIMES』などの衝撃的なスクープであった。FIFAは2000億ドル（約3兆2763億円）規模の新子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ」を設立し、男子および女子W杯、さらにはクラブW杯の主要権利をすべてこの新会社へ丸ごと移管しようと目論んでいる。言わば、ワールドカップという巨大な権利の「受け皿」を作ったのだ。

米金融大手JPモルガンがアドバイザーを務め、ジャレッド・クシュナー氏の弟であるジョシュア・クシュナー氏の投資ファンド「スライブ・エターナル」など“金の顔ぶれ”が出資を検討。新会社株式の最大21％を民間の投資ファンドへ売却し、日本円にして約6880億円という巨額の資金を調達する「売却の構図」が、完全に出来上がっていたのである。

◆60億円の“懐柔マネー”——加盟協会を買いならすFIFAの手口

さらに事態を凄惨にしているのが、6880億円の売却とセットで動く「二段構え」の工作だ。インファンティーノ会長はこの計画推進に伴い、各加盟協会へ最大で約60億円の追加資金を提供する方針を提示した。

これは裏金ではなく、あくまで「合法的」な資金分配という形をとっている。しかしその本質は、分配金という名の「懐柔マネー」であり、金の力で加盟協会を買いならして批判の声を黙らせる「沈黙の対価」に他ならない。ワールドカップという世界的資産を投資家の手へと売り渡す暴挙に対し、サッカー界からは怒りの声が噴出した。

◆賛成ゼロ「0対96」の反乱——UEFAとCONCACAFが突きつけたボイコット通告

この欲望に塗れた計画に対し、サッカーの母国を抱える欧州（UEFA）の55協会と、開催地を擁する北中米（CONCACAF）の41協会、合計96協会が一致団結して反対を表明した。「0対96」——賛成ゼロという前代未聞の完全包囲だ。

FIFAに加盟する211協会のうち、実に約半数が手を取り合い、インファンティーノ会長に対して明確なNOを突きつけたのである。さらに欧州サッカー連盟は、計画が撤廃されない限り全55の加盟協会がFIFA主催大会をボイコットすると明言した。前代未聞のボイコット通告により、国際大会の開催そのものが破綻する「FIFA崩壊の危機」が、いよいよ現実のイメージとして立ち上がってきた。
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