佐藤二朗問題で業績不振、退社ラッシュに拍車!? フジテレビの地に落ちた自浄作用

かつて、おニャン子やオールナイトフジを生み出し“楽しくなければテレビじゃない”を売りに黄金期を築いたフジテレビ。中居正広氏の性加害トラブル対応が後手後手に回り経営陣が実質的な総退陣に追い込まれたが、さらにここへきて降って湧いた俳優・佐藤二朗のハラスメント報道がフジの“息の根を止めてしまう”のではないかと心配されている。フジは、なぜここまで凋落したのか。背景には、業績悪化だけでは語れない組織の深刻なひずみがあるという。

中居問題余波で営業損益の赤字額87億円

フジ・メディア・ホールディングス（フジHD）の2026年3月期連結決算は、売上高こそ5518億円で横ばいだったものの、営業損益は87億円の赤字となり、’08年の認定放送持ち株会社移行後で初の営業赤字となった。要因は、前年1月の中居正広氏の問題に端を発したスポンサー離れ。地上波広告収入が大きく落ち込んだことが挙げられている。

「中居問題の対応が後手後手に回ったフジは、経営陣を実質的に総刷新。清水賢治社長のもと、再発防止策として編成・バラエティー部門の解体再編、アナウンス室の独立、人権やコンプライアンス対応の強化を進めた。社長直轄の改革本部を置き、相談役制度の廃止や社外取締役の在任期間上限導入など、ガバナンス面でも立て直しを図っていた」（フジテレビ関係者）

ハラスメント報道対応で佐藤二朗と橋本愛の言い分対立

しかし、トラブルは起きた。ドラマ『夫婦別姓刑事』をめぐり、佐藤二朗が橋本愛にハラスメントをしたと『週刊文春』が報道し、同局は直後にハラスメント事案を認定したとして佐藤側に厳重注意を行ったと発表。フジ側は中居問題の反省から、素早い対応で幕引きを図る姿勢を見せた。

この件で注目されるのは、俳優間のトラブルよりも、フジがどの段階で問題を把握し、どう処理したのかという点だ。報道では、今秋公開予定の映画『踊る大捜査線N.E.W.メトロポリスを駆け抜けろ！』（9月18日公開予定）に連動した未発表のスピンオフドラマ出演予定だった佐藤の降板が決まったとされる。

文春報道とフジに対し佐藤の所属事務所は「当該記事には事実と異なる内容や一方の見解を中心とした部分が多く、到底受け入れられない。ハラスメントに該当する事実は確認されていない」と反論し、十分な取材がないまま一方的に報じられたと発表。一方で、橋本の所属事務所はフジの発表が事実との認識だとし、両者の主張は対立している。

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