麻辣湯ブームが中華料理業界を救った 倒産減少に見る「ガチ中華」の底上げ効果

「町中華」ブームが経済数値についに表れた

どちらかといえば町の片隅で昭和の面影を残し、過去の遺産となりつつあった個人経営の中華料理屋。それが「町中華」という言葉で括られ注目されて、10年以上が経つ。

テレビでも町中華を紹介する番組やコーナーは、今や人気コンテンツの定番で、一過性のブームでは止まらない勢いだ。そんな町中華ブームが、いよいよ経済数値にも表れてきたと話題となっている。

中華料理店の倒産が前年比3割以上減少

帝国データバンクが6月に発表した「中華料理店」の倒産動向によると、2026年1～5月に発生した「中華料理店」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は12件。'24〜'25年の同時期の水準（各19件）と比べて3割以上少なかった。

年間31件と過去最多を記録した'25年をピークに、4年ぶりに前年比を下回る可能性があるという。

麻辣湯ブームが幅広い客層の開拓に貢献

背景には、町中華ブームに加えて昨今の麻辣湯をはじめとした「町中華の価格で食べられる本格的な中華料理」＝ガチ中華ブームの影響もある。麻辣湯は、学生層や健康志向の女性層などからの支持を得ており、幅広い顧客層の開拓にも成功したことで、中華料理店業界全体の底上げに効果を発揮しているようだ。

コスト高・高齢化・大手参入の三重苦も

一方で、米や肉類などの食材価格や光熱費といった店舗運営コストが高騰しても、十分な値上げに踏み切れず、損益面では苦戦する企業も多い。加えて、個人操業や小規模な中華料理店では店主の高齢化が進み、体調不良による店舗休業や、そのまま閉店したケースも依然として見られる。

また、客足が増えている町中華市場へ大手チェーンも同様の価格帯で本格参入するなど、中華料理の業態は次第に激戦区となりつつある。

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