【MLB】大谷翔平ピンチ!? 選手会“年俸爆上げ案”に機構が提示したのは「ドジャース解体ルール」だった

■ 大谷の後払い契約も直撃、2026年ロックアウトの危機

これまでMLBは、北米4大スポーツの中で唯一サラリーキャップが存在しなかった。

だからこそ、ドジャースは大谷の「10年総額7億ドルのうち9割を後払いにする」という奇策や、山本の12年契約など、巨額の資金を投じてファンの夢を叶える補強が可能だった。

しかし、MLB側は「ドジャースのような一部の金満球団による独走を止め、リーグの戦力均衡を保つためには上限が必要だ」と主張。

これに対し、選手会側は「サラリーキャップは球団の利益を最大化し、選手の稼ぎを制限するための“口実”に過ぎない」と猛反発している。

30年前にオーナー側がキャップ導入を画策した際は、MLB史上最長のストライキ（1994〜95年、ワールドシリーズ中止）に発展した歴史があり、選手会にとってこれは「絶対に譲れない一線」なのだ。

選手会の先制、そして機構の翌日カウンター。お互いに一歩も引かない強気な数字を見れば分かる通り、現時点で両者の主張は完全な平行線だ。

現在の労使協定が切れる2026年12月1日23時59分の直後、オーナー側による施設封鎖（ロックアウト）に突入する可能性は極めて高いと見られている。

大谷や山本が全盛期を迎え、世界中の野球ファンがドジャースの黄金時代に熱狂している今、球界の偉い人たちのマネーゲームによってシーズンが吹き飛ぶかもしれない。

最悪の結末を回避すべく、これから11月の本格交渉に向けてどのような泥仕合が展開されるのか。世界中の野球ファンがその行方を固唾を飲んで見守っている。

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