【MLB】大谷翔平ピンチ!? 選手会“年俸爆上げ案”に機構が提示したのは「ドジャース解体ルール」だった

メジャーリーグの勢力図を根底から覆す、巨大な地殻変動が始まった。

現地5月27日、メジャーリーグ選手会（MLBPA）が新たな労使協定（CBA）に向けた最初の公式提案を提出。

これに対し、メジャーリーグ機構（MLB：オーナー側）は翌28日、即座に猛烈なカウンター（対案）を突きつけた。

異例のスピード開戦となった労使交渉だが、後出しとなったオーナー側の対案の中身は、大谷翔平や山本由伸を擁するロサンゼルス・ドジャースの息の根を止めかねない「禁断のドジャース包囲網」だった。

現行の協定が失効する2026年12月1日を前に、早くも両者の大波乱の攻防が始まっている。

■ 選手会の“若手給与爆上げ案”が火種に

まず動いたのは選手会だった。5月27日、現在の財政構造をベースにしつつ、選手、特に若手〜中堅の権利と収入を大幅に引き上げる超プロプレイヤー目線の先制パンチを繰り出した。

・最低年俸をほぼ倍増： 現在の78万ドルから、来季は一気に150万ドル（約2億4000万円）へ引き上げ。さらにその後も段階的に引き上げ、最終的には220万ドルまで上昇させる構想だ。

・「逆ぜい沢税」の導入： 補強費を出し渋るチームへの罰則として、チーム給与総額が1億5000万ドル（約240億円）に満たない球団に対し、事実上のペナルティを科す「競争健全性税」の創設。

・FAの早期化： 30歳以上の選手に限り、現行の6年から「5年」でFA権を付与。

・若手への分配金増額： 年俸調停前の選手向けボーナスプールを5000万ドルから1億8000万ドルへ大幅増額。

このようにFA取得年数の短縮や、若手向けボーナスプールの大幅増額など、選手側の権利を最大化する提案が並んでいた。

■機構の翌日カウンターは“サラリーキャップ”──その正体はドジャース解体ルールだった

この強気な要求に対し、翌28日、MLB（オーナー側）が突き返したカウンターこそが、選手会が「絶対に受け入れない」と公言してきた禁断の果実、「ハード・サラリーキャップ（総年俸の上限）」の導入案だ。

オーナー側は、チームの給与総額の上限を2億4530万ドル（約392億円）に設定し、これを超える支出は1ドルたりとも認めないという極めて厳格なルールを提案。

さらに、全体の収益をオーナーと選手で「50-50」で完全折半する案や、最低支出額（サラリーフロー：約273億円※実質的な選手給与は1億5000万ドル規模）の設定を突きつけた。

これがなぜ「ドジャース解体ルール」と言えるのか。現在のドジャースの総年俸（贅沢税基準）は、この上限枠を遥かにオーバーしているからだ。

もしこのカウンター案が強制導入されれば、ドジャースをはじめとする資金力のあるビッグマーケットの数球団は、大幅な年俸削減を余儀なくされる。

つまり、せっかく集めたスター選手たちを「ルールだから」という理由で他球団へ叩き売らなければならない、前代未聞の事態に追い込まれるのだ。

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