「トランプ×高市×孫正義が密約！80兆円投資の返礼は『日米スーパーカップ』開催」

80兆円投資に隠された「返礼品」

日米首脳会談でトランプ大統領が高市首相をもてなしたホワイトハウスでの晩餐会（3月20日）。

両首脳と同じテーブルにつき、トランプ大統領の隣に座ったのが、ソフトバンクグループ会長の孫氏だった。

孫氏が「（両首脳の）信頼関係がどんどん強まっていくのを感じた」と語ったように、日米関係はより強固になった。

この首脳会談を前に、孫氏は日米関税合意に基づく日本の対米投資約5000億ドル（約80兆円）で先手を打った。

ソフトバンクグループがオハイオ州に約80兆円を投じ、世界最大のAIデータセンターを建設するプロジェクトだ。

2026年度の日本の一般会計当初予算は過去最大となる約122兆円。それと比べれば、いかにこの投資が破格であるかが分かるだろう。

24時間フル稼働のこのデータセンターは消費電力もハンパなく、原子力発電所10基分の電力が必要という。

そこで近隣に大型のガス火力発電所と小型原子炉を使った発電所を造る計画だ。

「原子炉は小型といえど、日本では反対運動や規制で開発が難しい。そこで日本の未来の技術を米国で育てようというのが、高市首相＆孫正義氏の戦略。投資価値は十分にある」（自民党幹部）

それにしても80兆円の対米投資のうち、9割がソフトバンクグループ。残り1割が三菱重工業や日立製作所と大手商社の構図で、孫氏の存在が際立つ。

トランプ大統領からすれば、見返り要求が「日米スーパーカップ」なら、どんなに控えめに言っても＂お買い得＂な返礼だ。

スイング・ステートを動かす巨額資金

オハイオ州は大統領選におけるスイング・ステート（接戦州）で知られる。

近年は共和党が優勢とはいえ、イスラエルとアメリカのイラン攻撃でガソリンの値段が急騰しており、11月の中間選挙は予断を許さない状況。それを考えれば、ソフトバンクのオハイオ投資は、まさに＂助け船＂といえる。

孫氏にとっても、悲願のMLB進出の取っ掛かりにできる。

同州にはシンシナティ・レッズ（ナ・リーグ）とクリーブランド・ガーディアンズ（ア・リーグ）があり、ガーディアンズは昨年2月にオーナーのラリー・ドーラン氏が死去（94歳）したばかり。

「ドーラン家が球団株の75％を保有し、息子のポール氏が事業を引き継いでいる。しかし、'28年で筆頭株主を降りる意向で、孫正義氏が経営に参画する可能性はある」（地元記者）