「スポーツの年」に盛り上がる注目の業界とは

世界中でスポーツの大きな大会が目白押しの2026年、ある業界に追い風が吹いているという。

2月「ミラノ・コルティナ冬季オリンピック」、3月「ワールドベースボールクラシック（WBC）」、6月には「サッカーワールドカップ」も始まる。日本国内でも、9月に「愛知・名古屋アジア競技大会」が予定される。レギュラーシーズンの各スポーツも開催され、ファンには寝る暇のない年となりそうだ。

ビジネス界や株式市場でも年初からスポーツ関連業界は盛り上がりを見せるなど、スポーツに関わる企業には総じて好材料となっているが、中でも注目されているのがスタジアム・アリーナ運営業者だ。

昨年末に帝国データバンクが発表した「アリーナ・スタジアム動向調査」によると、主要50社の2024年度の売上高合計は3851億円で、音楽ライブの再開やプロスポーツの観客動員数の回復により’19年度から18％増と急拡大している。

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Bリーグが牽引

’25年には、「TOYOTA ARENA TOKYO」（東京都江東区）など、全国各地でアリーナの開発ラッシュだったが、それを牽引しているのが、’16年発足の男子プロバスケットボールリーグ（Bリーグ）だ。

観客動員が伸び続けるBリーグは、’26～’27シーズンから新たなリーグ区分を採用。試合成績に加えてクラブの経営基盤や財務健全性、そしてホームアリーナの水準も重視する方針を打ち出す。

そのため、これらの要件を満たすために各地でクラブや自治体、民間事業者が連携し、アリーナの新設や大規模改修に踏み出す動きが広がっているのだ。

ただ、コロナ禍の頃のようにアリーナ運営はリスクが伴うことも事実。社会インフラとしてどう位置付けられ、自治体や民間企業がどう運営していくかが、成否のカギとなるだろう。

「週刊実話」1月22日号より