2026年3月Xデー！ 中国がついに台湾侵攻へ――先兵は“無人ドローン”の大群か

侵攻すれば半導体市場も崩壊

また、台湾有事が起きた場合、中国は日米の軍事的介入を拒む戦術に出ることが確実視されている。

「台湾有事は、間違いなく“日本有事”と直結する。中国のドローン侵攻開始後、自衛隊は南西諸島、特に先島諸島（沖縄県の南西部に位置する島しょ群）への展開を急がねばならないが、中国はこれら島々へのミサイル攻撃をもって、日本の介入を阻止しようと試みる可能性が高い。最悪の場合、これらの島々が最初の戦域となるリスクも指摘されています」（軍事評論家）

米軍もまた、中国の「A2AD戦略」（近隣の基地から進軍する米軍の接近阻止や、米軍の主力空母などの進軍を阻む領域拒否）により、艦艇の接近が予想以上に阻まれるとみられている。

その際、台湾軍がドローン攻撃で機能不全に陥る前に、米軍が迅速な支援に踏み切れるかどうかが事態の明暗を分けるが、台湾海峡が封鎖された場合、国際社会が大混乱に陥ることは必至。加えて、台湾が6割以上の世界的シェアを占める半導体サプライチェーンが崩壊し、世界経済に壊滅的な影響を与えることも確実なのだ。

そのため、「2026年3月Xデー」を迎えそうな台湾有事は、世界にとって最悪のシナリオであると言える。勃発した場合は、台湾だけでなく日本の国民一人ひとりが、この未曽有の危機をどう乗り切るかが試されることにもなりそうだ。