NetflixのWBC独占配信決定で加速する「パシフィック・アジア・リーグ」構想

電通の排除が最大の狙い？

東アジア太平洋エリアにおいても、野球人気はサッカーに押されている。

しかし、2026年のWBC、’28年のロス五輪の野球復活で、野球熱が確実に高まっている。

「これを追い風にMLBは’29年秋にリアル・ワールド・シリーズを初開催し、30年代前半にNPBを友好的に傘下に収め、その上で3リーグに分立する計画です。
そうなれば、日米のドラフトも一本化。日本の高校生、大学生も米国と同じ枠で指名される。日米野球は、がらりと変貌する」（スポーツアナリスト）

MLBのNPB吸収へ向けた介入は今後も続く。最大の狙いが、日本人選手のメジャー移籍を長年にわたり裏で操ってきた電通の排除にあるからだ。

大谷と山本由伸、佐々木朗希のドジャース入りで「陰の代理人」と揶揄されたほど、電通の影響力は絶大だ。

米調査会社スポンサーユナイテッドによると、’24年に大谷を獲得したドジャースは日本企業12社と契約し、スポンサー収入を7000万ドル（約110億円）増加させたという。

日本の大手企業のクライアントを多く抱える電通は、各球団に顔の利くいわば仲介役。その持ち込み広告で日本の有力選手が今後も特定のチームに流れれば、30球団の公平性は保てない。

そこで日本のスポンサーやメディアに対しては、MLB本部と球団が直接アプローチし、選手獲得はエージェント主導に戻そうとすることで、同本部と各球団の収益は格段に増す。

孫氏が掲げるリアル・ワールド・シリーズが進展し、アジア・パシフィック・リーグ創設が浮上した背景はそこにある。

次はどんな秘策が飛び出すのか。

「週刊実話」9月25日号より