NetflixのWBC独占配信決定で加速する「パシフィック・アジア・リーグ」構想

34球団の「パシフィック・アジア・リーグ」設立

これまでの日米野球は、巨人の親会社である読売新聞社が主催者として運営を担い、放送、スポンサーは大手広告代理店の電通が一括管理しており、両社抜きでは機能しなかった。

「日本側の窓口が、ソフトバンクにスイッチした。昨年12月にまとまった15兆円の米投資の見返りに、トランプ米大統領が孫氏を全面的にバックアップしている。
これにより、リアル・ワールド・シリーズ実施が一気に前進した」（前出・スポーツ紙デスク）

本誌が入手した情報によれば、まずはMLB、NPB共にリーグ戦を現在のまま進め、それぞれの勝者が世界一を競うスタイルだ。

その進め方は二つの形式が検討されている。

一つは日米チャンピオンの直接対戦。もう一つは、日本のセ・パリーグ王者をMLBのポストシーズンに加え、トーナメントでワールドチャンピオンを競う形式だ。

その先に孫氏が見据えるのが日本（12球団）、韓国（10球団）、台湾（6球団）、豪州（6球団） の計34球団でつくる「パシフィック・アジア・リーグ」設立だ。

MLBの32球団制へのリーグ拡張を目論むコミッショナーのロブ・マンフレッド氏が推進する世界戦略と合致する。

ただ、日韓台豪を一体化すれば日本色が薄まり、野球人気の下落が危惧される。そこでNPBをトップリーグに位置づけ、差別化を図る方針という。

日本シリーズ前のクライマックスシリーズに韓国、台湾、豪州王者を加える構図。これならNPBの優位性が保てる。