“中居騒動”が球界に波及　サイバーエージェントがフジテレビの「ヤクルト球団株買収」へ

【お台場4月危機（1）】
広告激減で4月危機説がささやかれるフジテレビ。そんな渦中でサイバーエージェントの藤田晋社長（51）がフジ・メディアHD株を買い集めている。乗っ取りではなく、敵対的買収からフジテレビを守る「ホワイトナイト」が目的。見返りはフジテレビが所有するヤクルトの球団株。中居問題が球界に波及⁉

親会社の株価は爆上がり！

元タレントの中居正広氏（52）の「9000万円女性トラブル」にフジテレビの編成幹部が関与して同局の女性社員を“性上納”したとされる週刊文春などの疑惑報道で、フジテレビへの批判が止まらない。

フジテレビは1月27日、ギネス級の10時間半にわたる記者会見を開き、嘉納修治会長が「人権に対する意識の不足から、十分なケアができなかった」と当事者の女性に陳謝。同時に自身と港浩一社長の辞任も表明した。

しかし、企業からのCM出稿の取りやめは収まらず、4月危機説がささやかれている。

CM出稿を取りやめたのはトヨタ自動車、NTT東日本、日本生命保険、アフラック生命保険、セブン＆アイHD、日本マクドナルドHD、日産自動車、ホンダ、キリンHD、アサヒグループ、JRA（日本中央競馬会）など約80社。

政府の広報もキャンセルとなり、2025年3月期の広告収入は従来計画を233億円下回る1252億円となる見通し。フジテレビ単体の最終損益は赤字に転落する。

「4月の番組改編期に向けた営業活動も事実上ストップの状態。CM枠が埋まらなければ、新番組を制作できない。再放送のラッシュとなれば、地方の系列局が離れていく。下請け、孫請け制作会社も戦々恐々」（フジテレビ社員）

そんな悲惨な状況にもかかわらず、親会社フジ・メディアHDの株価は爆上がりし、回り回って球界に波及した。

サイバー社の狙いはフジHDが持つ球団株

兜町筋によれば、藤田晋氏が代表取締役社長を務めるネット広告代理店の最大手、サイバーエージェント（以下サイバー社）が昨年来、同HD株を買い集めているという。乗っ取りではなく、敵対的買収から同HDを守る支援が目的だ。

サイバー社は、テレビ朝日と共同出資でインターネットテレビABEMAを設立してタッグを組んでおり、ライバルのフジテレビとの連携はタブーで違和感もある。

「藤田社長がフジ・メディアHDの株式を買い進めているとすれば、フジテレビが持つヤクルト・スワローズの球団株が狙い。出資比率はヤクルト本社が80％、フジテレビが20％。本丸防衛のためならヤクルト球団からの撤退も選択肢という親会社の判断でしょう。いや、同HD側がヤクルト株を“エサ”にサイバー社に応援を仰いだとの情報もある」（スポーツ紙記者）

サイバー社は’10年からヤクルト球団の買収計画を進めており、一部とはいえ、目的が果たせる。こうしたことから’32年の新神宮球場の完成に向け、この株を橋頭堡に筆頭株主を目指す野心が透けてみえるのだ。

【お台場4月危機（2）】へ続く

「週刊実話」2月20日号より