イーロン・マスクが楽天イーグルス買収へ　外国企業による球団買収禁止の門戸開放に切り込む

【禁断の楽天イーグルス買収劇（1）】
1月20日就任のトランプ米次期大統領（78）の最側近、イーロン・マスク氏（53）が、旧知の三木谷浩史オーナー（59）が売却を進める東北楽天ゴールデンイーグルスの買収に応じる可能性が急浮上した。野球協約で外国企業の球団買収は禁止だが、圧倒的な政治力で門戸開放を要求。プロ野球がコペルニクス的に大転回！

USスチール買収なら日本側も買収に応じるべき

バイデン米大統領が、1月3日に日本製鉄による米鉄鋼大手USスチール買収に「禁止命令」を出したことで大きな山が動いた。

海外企業による日本のプロ野球球団買収に門戸を開く可能性が浮上したからだ。

日本野球機構（NPB）は、野球協約で球団所有は資本金1億円以上の日本の株式会社と定め、外国籍の株主の持ち分を49％以下と厳しく制限している。

過去には、ヤクルトの最大株主となったフランスの食品会社ダノンや西武HDの筆頭株主となった米投資会社サーベラスが問題となったが、球団の運営からは排除された。

そこに噛み付いたのが、トランプ次期大統領の最側近でXやテスラ、スペースXのオーナーであるイーロン・マスク氏だ。

日米のスポーツビジネスに詳しいシンクタンクの研究員が、次のように語る。

「今回の日本製鉄によるUSスチールの買収について、バイデン氏が『安全保障上の脅威につながる』として大統領命令で禁止した一件は、プロ野球界が外国企業の球団買収を禁止しているのと裏返しの構図。マスク氏は、それを逆手に取って、日本が日本製鉄のUSスチールの買収を求めるなら、日本も今以上に米国企業による買収を認めるべきだと。その象徴として訴えているのが、外資企業に対するプロ野球球団買収の排除です。もっともな主張です」

米国の大統領令は絶対で、司法も介入できない。

日本製鉄は、30日以内に買収計画の放棄（対米外国投資委員会により、のちに6月18日まで延長）を強いられる一方、買収不成立なら約890億円の違約金が生じる可能性があるから厄介だ。

三木谷オーナーとイーロン・マスクは昵懇の間柄

そこで日本製鉄は、行政と民事で提訴して結論を先延ばしにし、1月20日に大統領に就任するトランプ氏の任期中に新たな大統領令を発令してもらい、再審査を期待している。

「同盟国の日本企業への売却は安全保障上の脅威になり得ない」と日本を擁護する大統領の右腕、マスク氏の存在感は今後も増すばかりだ。

「“機を見るに敏”なマスク氏が、この時期に日本球界の排他主義に切り込んだ狙いは、昨年来、球団身売りが噂される“ミッキー球団”の救済が背景にある。オーナーとは10年来の友人ですから」（前出・シンクタンク研究員）

この「ミッキー球団」とは、楽天グループの三木谷浩史会長がオーナーを務める東北楽天ゴールデンイーグルスのことだ。

両氏は昵懇の間柄で、昨年も三木谷氏が米国のテスラ社オフィスを訪ねたり、マスク氏が来日した折に一緒にカラオケを楽しむこともしばしばだった。

その際、マスク氏は三木谷氏のことを親しみを込めて「ミッキー」と呼ぶという。

【禁断の楽天イーグルス買収劇（2）】へ続く

「週刊実話」1月30日号より