【2025年の大予言】中国とロシアの積極介入で爆発5秒前！ アフリカ全土を巻き込む「アフリカ大戦争」の予兆

強烈な印象を与えるアメリカのドナルド・トランプ次期大統領だが、実際は戦争を嫌う傾向にあるという。

そのため各地域で起こっている紛争も、基本的には米軍が武力介入せずに解決の道を探っていくことになりそうだ。

【関連】【2025年の大予言】世界が隠した「地球温暖化問題」のペテンがトランプ大統領就任でついに明かされる!? など

では、それで世界に平和が訪れるのかといえば、話はそれほどシンプルではない。

次の“火薬庫”とみられているのがアフリカ大陸だ。

アフリカは長きにわたって欧州各国に植民地とされ、第二次大戦後に多くの国が独立してからも、欧州が利権を吸い取る構図は大きく変わらなかった。

現状における貧困問題は、年間1000億ドル（約15兆円）以上と推定される豊富な地下資源のほとんどを他国に搾取されているせいだ。

それがなければアフリカの多くの国は、アラブの石油産出国のように資源大国として豊かになっていただろう。

そこへ2000年ごろから、中国とロシアが積極的に介入してきた。

中国は欧州各国があまり手がけてこなかったインフラ事業に参入し、対価としてアフリカの資源を手に入れた。

表向きにはまっとうなビジネスの関係であったが、その際に高利子の融資を行い、返済できなければ土地の権利を奪うなどして、アフリカをさらに窮乏化させることにもなった。

一方のロシアは、内戦の続くアフリカ諸国に同国の民間軍事会社「ワグネル」の兵隊たちを派遣して、治安維持活動に務めてきた。

もちろんその対価は受け取るが、あくまでも適正価格というのが他国との違いだ。

ロシアは自国も資源大国であるため、アフリカの資源を奪うことよりも、親ロシアの国をつくって国際的な影響力を強めていく狙いがあった。

中国やロシアのアフリカ進出で割を食ったのが、かつての宗主国だった欧州各国であり、とりわけフランスの損害は大きかった。

ひとくちに「植民地支配」と言っても方法はさまざまで、イギリスの場合は植民地も大英帝国の一員と認めて、ある程度の権限を与えてきた。

そのため、かつての植民地は第二次大戦後に独立してからも、イギリスと友好的な関係を続けてきた。

ところが、フランスは植民地時代から独立後まで、ずっと圧政と収奪を続けてきた。

フランス発行の通貨を流通させることで経済を支配し、天然資源の開発から買い取りまでのすべてにおいて、自国に有利な取引を行い、旧植民地時代とさして大差のない支配体制を継続してきた。

当然ながら旧植民地からの反発は大きく、金産出国であるマリにおいては親フランス政権が倒され、新政権が2022年2月に長年駐留してきたフランス軍を追い出すと、これに代わってロシアのワグネルが同国の国防を担うようになった。

それと同時にロシア産の小麦などが豊富に輸入されるようになり、国民たちの間でも親ロシア派が増えているという。