【2025年の大予言】世界が隠した「地球温暖化問題」のペテンがトランプ大統領就任でついに明かされる!?

地球温暖化（気候変動）に懐疑的なアメリカのドナルド・トランプ次期大統領は、バイデン政権による地球温暖化政策を“グリーン詐欺”と否定している。

大統領選では「ドリル、ベイビー、ドリル（掘って、掘って、掘りまくれ）」をスローガンに掲げ、今後は温室効果ガス（主に二酸化炭素、メタンなど）を排出する化石燃料（石油や天然ガスなど）の採掘に全力を挙げる方針だ。

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トランプ氏に率いられたアメリカは、“脱･炭素”を目指す世界的な動きから逸脱することになる。

トランプ氏は世界の環境活動家から批判を浴びているが、実のところ「地球温暖化はでっち上げ」と主張する専門家は多い。

そこで本記事では、大手メディアや専門誌が書けない地球温暖化問題の欺瞞に迫ってみたい。

2015年12月にフランス・パリで開催されたCOP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）では、20年以降の温室効果ガス削減に関する国際的な枠組みが採択された。

ここでは「世界の平均気温の上昇を産業革命以前と比べて2度より十分低く保ち、1.5度以内に抑える努力をする」という長期目標が掲げられ、5年ごとに削減目標を自主的に作成し、提出することが義務付けられた。

これは通称「パリ協定」と呼ばれ、約200カ国が合意。ちなみにアメリカは中国に続き世界第2位の温室効果ガス排出国だが、トランプ氏は協定からの再離脱を検討している。

アメリカは第一次トランプ政権時代に離脱し、バイデン政権で復帰した経緯がある。

パリ協定で掲げられた目標値は、世界の気候変動の影響を調査するために設立された政府間組織「IPCC（気候変動に関する政府間パネル）」の報告書をベースに決められた。

しかし、この報告書には、科学的根拠が乏しい内容も含まれているという。

例えば、地球温暖化が温室効果ガスの増加によって引き起こされていることは、「疑う余地がない」とはっきりと明記されているものの、科学誌の専門記者は「科学の世界では、温室効果ガスの増加で地球が温暖化するという結論はまだ出ていない」と一蹴する。

「IPCCはあたかも二酸化炭素が温暖化の原因のように語っていますが、太陽活動の変動、大気や海洋状況の変化といった自然要因が、気温上昇に大きな影響を与えている可能性もあるのです」（同）

また、地球温暖化が問題視されているのは、気温の上昇で環境や生態系の破壊、異常気象が増えると予測されたためだ。

当然、IPCCも同様の主張をしているが、これら不吉な〝予言〟は、ことごとく外れている。

「地球温暖化で北極グマが絶滅すると警鐘が鳴らされましたが、逆に増加している。サンゴ礁の島々が温暖化で沈んでしまうといわれましたが、現実にそうはなっていない。豪雨も強力な台風も特に増えていません」（科学誌編集者）