“ジャニーズ帝国”消滅で芸能界「戦国時代」突入　退社と独立が相次ぐも厳しい現状

2016年1月の『SMAP×SMAP』（フジテレビ系）内での公開謝罪は、誰が見てもジャニーズ事務所による圧力だった。

その後、木村拓哉を除く4人が独立しているが、草彅剛、香取慎吾、稲垣吾郎のグループ『新しい地図』が地上波から干されたのは周知の通り。

国民的アイドルグループのメンバーといえども、テレビに出られないという現実が露呈したわけだ。

そんな潮目が大きく変わったのは2019年のこと。この年はジャニー喜多川氏が亡くなり、吉本興業所属タレントらの闇営業問題も勃発している。

こうした状況の中、芸能界のブラックな実態を重く見た公正取引委員会は、大手芸能プロとテレビ局の癒着は独占禁止法に抵触する恐れがあるとして注意を行ったのである。

相次ぐ売れっ子の独立

「公取委は調査の結果『圧力などの違反行為はなかった』という結論を示しましたが、同時に疑わしい行為があるとして警告の意味を込めた『注意』を行ったわけです。いわば警告で、野放しにされてきた芸能界の悪しき慣習に対してお上が釘を刺したため、芸能プロによる縛りが緩まることになりました」（スポーツ紙記者）

この翌年から芸能界では独立が急増しており、米倉涼子、剛力彩芽、柴咲コウ、竹野内豊、佐藤健、安達祐実といった売れっ子たちが、相次いで所属事務所を離れている。

解体的出直しを余儀なくされた旧ジャニーズでもタレントの独立が加速しており、昨年だけでも元V6の三宅健、岡田准一、King ＆ Princeからは平野紫耀ら3人、嵐の二宮和也、Kis-My-Ft2の北山宏光らが続々と退所。今年2月にはKinKi Kidsの堂本剛も独立を発表しており、この流れは止まりそうにない。

これまで圧倒的優位に立ってきた芸能事務所だが、今やいつ所属タレントに独立されるか戦々恐々としている。今後は稼ぎ頭のタレントの独立によって経営が悪化し倒産する事務所も出てくるだろう。

その一方、独立したタレントらが順風満帆かと言えば、決してそうではない。