芸能界やテレビ界がこの情報に震え上がっている。日本テレビが生き残りを賭け、聖域なしの大リストラを断行するのだ。日テレといえば、昨年の年間個人視聴率(2019年12月30日~2021年1月3日)で10年連続、全日、プライム、ゴールデン帯の全3部門で1位を獲得した業界のトップカンパニー。なぜ、いまリストラなのか。
「在京民放キー局4社の昨年9月中間決算は、コロナ禍による広告減で4社が減益か赤字。日本テレビHDは、売上高が前年同期比16.8%減の1744億円、純損益が56億円の赤字(前年同期は136億円の黒字)に転落した。最終決算はもう少し赤字幅が広がる想定だ。テレビ単体なら業績はぎりぎり黒字をキープしていた。しかし、買収したスポーツクラブ事業『ティップネス』がコロナ禍で業績不振に陥り赤字に転落、収益に大きな影響を与えてしまった」(日テレ関係者)
さらに、コロナ禍でNetflixやAmazonプライムなどの配信系メディアが急成長を遂げた。
「日テレは買収したHuluに大量のコンテンツを提供するとともに、制作経験が豊富な人材をHulu関連事業に配置しているが、まだまだ黒船勢の足元に及ばない状況にある」(同・関係者)
そうした中、日テレがメスを入れたのが制作費の見直し。昨年10月、GP帯及びノンプライム帯の情報番組に対し、年間1億円の制作費削減を義務付けた。
ボーナスカットでテレビ局員がアルバイト!?
「報道番組はコロナ禍もあって対象外になった。それ以外の番組には細かい目標設定が設けられている。未達の場合はプロデューサーが異動になる厳しいものです」(事情通)
加えて、バラエティー番組でも芸能人のリストラ化を推し進めている。
「これからバラエティー番組で重用されるのは、お笑第6、第7世代の芸人です。チョコレートプラネット、ぺこぱ、ぼる塾、霜降り明星やEXIT、ハナコや四千頭身といった若手ですよ。彼らは人気もあるが、ギャラは1本7~30万円程度。数字を持っているため、かなりのお買い得です」(制作会社プロデューサー)
当然、日テレ局員のコストもカットされるという。
「今年度のボーナスは5~7割カットになる。家族で内緒でウーバーイーツなどのアルバイトを始める局員も出ているんです。〝配達先が部下だった〟と笑えない話もあるくらいです」(制作会社関係者)
局員だけではない。番組スタッフも対象だ。
「3年以内に日テレでは放送作家の大半がリストラされます。ディレクターやプロデューサーが兼務しろとのお達しが出た。海外を見習えということです」(同・関係者)
10年後、テレビ界の勢力図は様変わりしている。
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