
今夏の開催が不安視されている東京オリンピックを「絶対に開催させる」と、最前線で訴えてきた体操競技の内村航平が、新型コロナウイルスに思わぬ反撃を食らった。
「プロアスリートの内村は2016年12月から企業の支援を得て、競技に専念してきました」(スポーツ協会担当記者)
内村が悲劇に見舞われたのは、緊急事態宣言が新たに7府県へ拡大される方向で調整されていた1月12日。所属契約を結んでいた外食チェーンのリンガーハットが、内村との「契約打ち切り」を発表したのだ。
その理由は、コロナ禍による業績悪化。想定をはるかに上回る事態となり、支援できなくなったのだ。
しかも、昨年12月末で終了したとのことで、内村は五輪イヤーに収入源を絶たれて〝無職〟となった。
「内村がプロになることを表明した16年は、リオデジャネイロ五輪の個人総合で五輪2連覇を果たした直後。まさに飛ぶ鳥を落とす勢いで、17年3月からの5年契約を結びました」(同・記者)
5年総額4億円。21年2月末まで補償されていた「年収8000万円」が、一瞬にしてパーになったことになる。
内村航平の前に次々と立ちはだかる障壁…
「何とかできる、どうにかできるやり方が必ずあると思うので、どうか『できない』と思わないでほしい!」
コロナの猛威にさらされる中、国民の大半が「東京五輪の開催は無理。中止すべき」との見方が広がり始めた昨年11月、内村は国際体操大会の閉会式で、異例のマイクパフォーマンスも見せていた。
同大会前にはPCR検査に引っ掛かり、「偽陽性」の誤診で練習ができなかった悲劇を乗り越えてきたが、今回も障壁を乗り越えることができるのか?
「内村はまだ、五輪出場を確実にしていません。年齢的な衰えや故障もあって、団体メンバー入り一本に絞って奮闘してきましたが、赤信号が灯ったと言えるでしょう」(関係者)
年末の時点で契約打ち切りは頭に入っていたという内村。今回の障壁は、これまでのどんな問題よりも難易度が高そうだ。
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