サッカーW杯の裏で起こっていたテレビ局の明暗…TBSと日テレが中継を辞退した理由

サッカー日本代表が優勝候補のドイツとスペインを打ち破るという、予想だにしない快挙を成し遂げた『FIFAワールドカップ2022カタール大会』。その躍進の陰で地団駄を踏んで悔しがっているのがTBSと日本テレビだ。

「両局にとっては想定外。日本勢がここまで勝ち進むとは思わず、民放キー局の中でTBSと日テレのみがW杯の放映権を購入せずに試合中継を辞退したんです。しかし、思惑とは裏腹に『死の組』といわれたE組から1位通過をしたことで、日本列島はW杯一色。素材のないTBSと日テレは視聴率競争的に苦戦を強いられています」（放送関係者）

高騰し続ける放映権料

中継を辞退した理由は、高騰する放映権料だという。

「今回のカタール大会の日本国内での放映権料は推定350億円。ちなみに日本代表がW杯初出場を決めた1998年のフランス大会でFIFAから日本に提示された放映権料は5.5億円。ところが2002年の日韓大会ではそれが一気に185億円まで跳ね上がった。その後、2006年のドイツ大会が140億円、2010年の南アフリカ大会が170億円、2014年ブラジル大会の240億円と続き、一つ前の18年のロシア大会が300億円。フランス大会から実に70倍近くも高騰した計算です。しかも、日本勢が勝ち残る可能性が10％以下だったのがカタール大会だった。TBSも日テレも、内心はW杯が1日も早く終わって欲しいことを願っていたはずです」（他局関係者）

今回、各テレビ局が負担した金額の内訳だが、NHKと民放の枠組みを超えて制作するジャパンコンソーシアム（放送機構）に対し、NHKは90億円、テレビ朝日とフジテレビが30億円ずつ支払ったと言われている。残りだが…。

「全試合を無料配信するABEMAが200億円支払っています。モバイルゲーム『ウマ娘　プリティーダービー』が莫大な利益を得たためです」（事情通）

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