“桃田感染”でも「五輪中止」は言えない？“月200万円”組織委員の銭ゲバ体質

今夏の東京五輪について、各競技連盟内にも開催を疑問視する意見が増えている。

その一因は、バドミントン男子シングルスの世界ランキング1位で、東京五輪でも金メダル候補の桃田賢斗が新型コロナウイルスに感染したことにある。1月3日、タイ・オープン2大会に出場するため、成田空港で受けたPCR検査で陽性反応が出たのだ。

これを受け、桃田本人はもちろん、他の日本人選手団も万が一に備え、海外遠征を中止した。

「久々の国際大会なので選手たちは張りきっていましたが、桃田は年末年始のテレビ番組に出ずっぱり。タレント顔負けのノリのよさを見せていたので、彼の自己管理能力、トップアスリートとしての自覚のなさを指摘されても、反論できそうにありません」（スポーツ協会担当記者）

状況は異なるが、プロ野球や大相撲などでも新たな感染者が報告されている。春の高校バレーでは高熱を発した選手が出たため、やむなく棄権を選択した有力校もあった。今夏に延期された東京五輪を懸念する声は高まるばかりだ。

中止が決まらない限り毎月支払われる莫大な報酬

「実のところ誰が最初に『五輪中止』を口にするのか、といった雰囲気が各競技連盟内に漂っています。もちろん開催したい気持ちはあるのですが…。昨今では、東京五輪組織委員会のメンバーにも疑念が向けられています」（協会関係者）

五輪組織委員会メンバーの年間報酬は、最大2400万円。毎月200万円が支払われている。中止が決まらない限り、毎月支払われていくわけだ。

「だから緊急事態宣言が発令された今も、中止の話が出ないのだと勘繰る向きも少なくありません」（同）

そんな損得勘定だけで組織委員会が動いているとは思わないが、選手の健康管理に関する明確な対策を考えていないのも事実だ。

「延期によって、各競技とも緊張感が緩んでしまった選手もいれば、緊張したままで精神的に疲労している選手もいます」（前出・記者）

桃田の感染が開催再検討の契機になるか？

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