店舗数日本一のスーパー銭湯『RAKU SPA（らくスパ）』などを運営する極楽湯ホールディングス（HD）が、今年3月末時点で債務超過に陥り、経営危機に瀕している。

「ロシアのウクライナ侵攻により、町の銭湯も燃料費高騰で経営が苦しくなっていますが、スーパー銭湯の極楽湯は燃料費高騰、新型コロナ禍で集客率激減に加え、業務資本提携している中国事業の伸び悩みで債務超過に陥った。2024年3月末までに債務を解消しなければ上場廃止になります」（経済ジャーナリスト）

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極楽湯HDは1980年に設立され、96年に宮城県古川市にフランチャイズ1号店、98年には奈良県に直営1号店をオープン。国内外で54店舗を運営している。

「2010年に香港の投資運用会社CITIC、投融資やホテル経営のマーチャント・バンカーズとの間で業務資本提携した。当初、CITICの中国における幅広いネットワークを活かしてフランチャイズ展開、10年で100店舗の出店を計画していたが、頓挫しています」（金融アナリスト）

簡単に店舗撤退もできない

新型コロナの世界的感染拡大で、日本国内でも緊急事態宣言やまん延防止等重点措置によって〝自粛〟を余儀なくされた。

「その結果、2022年3月期連結決算の最終損益は19億7900万円の赤字、21年は30億8100万円の純損失。最終赤字は3期連続です。飲食チェーンの場合、経営が悪化した店舗は閉店して業績を立て直すことができるが、スーパー銭湯のような大型で特殊な施設は簡単に撤退できない。撤退するにしても、費用が膨大にかかる。閉めるに閉められないんです」（同）

極楽湯HDは当面の債務超過解消策として、新株予約権発行による資金調達を計画。22年4月から25年4月末まで概算14億円を調達する見込みだ。

「さまざまな種類のお風呂はもちろん、サウナ、岩盤浴、アカスリといったリラクゼーション、それに食事処があって、子供からお年寄りまで1日中楽しめる温泉テーマパークだけに、極楽湯の再建が期待されていますよ」（温泉ライター）

極楽経営に浸かりたい。