環境保護団体『グリーンピース』が9月8日、世界の主要自動車メーカー10社の「気候変動対策ランキング」を発表した。トップはアメリカのゼネラルモーターズ（GM）、2位はドイツのメルセデス・ベンツ、3位はドイツのフォルクスワーゲンと続き、日本のメーカーは日産が8位、ホンダが9位、トヨタが10位とワースト3を占めた。

【関連】木村カエラ「お湯をそのまま捨てると生態系が崩れる」発言にツッコミ殺到！ ほか「グリーンピースは開示情報を基に、総販売台数に占める電気自動車の割合、内燃機関車の生産中止計画の有無などで総合的に評価したそうですが、この基準自体が表面的なものばかり。最初からランキングありきで、恣意的なものを感じます」（自動車評論家）

寄付金減少の危惧のため!?

トヨタやホンダ、日産の各広報は、ご丁寧にもコメントを発表し、大人の対応を見せている。しかし、そもそも『グリーンピース』といえば日本の捕鯨やイルカ漁に抗議し、過激な反対運動を繰り広げてきた団体だ。

「エコテロリスト」と呼ばれている彼らは、地球環境保護や動物愛護などの目的を掲げてはいるが、実際には破壊、略奪、脅迫、傷害などテロリズムに分類される直接行動に及んでいるため、世界的にも警戒対象になっている。

「今後、物価が高騰して景気が悪化すると、環境団体などへの寄付金が減少します。おそらくエコテロリストは、スポンサーへのアピールのため刺激的で一方的な内容の情報を流し、さらに過激化するでしょう。そのような状況に左右されないためには、情報の出自を知り、そこにどのような意思が含まれているのかを読み取り、正しく理解するリテラシーが必要となります」（経済評論家）

昨日の常識が、明日の非常識となるようなことが多くなったと感じる昨今、信じられるのは自分の知識と判断だけのようだ。