日本電産・CEO返り咲きで業績好調も…“後継者”選び大苦戦「リスク要因」と指摘する声も

日本でも有数のカリスマ経営者として知られる日本電産の永守重信会長兼CEO（最高経営責任者）が、後継者問題で苦戦を強いられている。

2021年6月、日産自動車出身の関潤社長がCEOに就任したが、世界的な半導体不況も相まって、昨年6月に1万2000円を上回っていた株価は今年4月に8000円台まで下落。永守会長は「耐えられない水準」と憤り、今年4月に関社長をCOO（最高執行責任者）に降格させ、自身がCEOに返り咲いた。

【関連】ヤマダ電機社長の辞任で分かった！ 日本企業“後継者選び”の悩ましさ ほか「永守会長と関社長は、事業展開をめぐり関係が悪化していました。トップ交代といっても、社員全員が永守会長の顔色をうかがうような社内風土が根深く、組織改革できなかった」（経済評論家）

事業承継できない一代大企業

日本電産は13年以降、複数の後継候補を外部から招いてきたが、成果を上げられず退任に追いやられている。株主からは「後継者が定まらないのはリスク要因だ」と揶揄する声も多い。

「オリックスの宮内義彦氏、ファーストリテイリングの柳井正氏、スズキの鈴木修氏、キヤノンの御手洗冨士夫氏、エイチ・アイ・エスの澤田秀雄氏など、多くの有名経営者が〝再登板〟した事例があります」（同）

ソフトバンクグループの孫正義会長も、かつてインド人COOを後継者候補に指名したが、意見の相違でお払い箱にして、いまだ辣腕を振るっている。

「一代で大企業に成長させた優秀な経営者であるほど、他人には任せられずにワンマンと化し、事業承継の足かせとなりやすい」（経営コンサルタント）

永守会長が経営トップに戻り、業績好調で一安心と思いきや、77歳になる年齢は気になるところ。後継者の選定に、会社の命運がかかっているといっても過言ではなさそうだ。