世界のワクチン市場規模は約2兆円とされ、日本国内だけでも2500〜3000億円の巨大産業だ。

コロナ禍で米国のファイザー社やモデルナ社は1兆円超を稼ぎ、ワクチンビジネスは急拡大している。

厚生労働省や医師はワクチン接種を勧奨しているが、どのワクチンも〝劇薬〟指定されており、重篤な副反応リスクがある。ワクチンは主成分の効果を増強させるため、金属のアルミニウム化合物「アジュバント」が添加されているが、このアルミニウムが強力な神経毒性を持ち、自閉症やアルツハイマー病との因果関係を疑われているのだ。

【関連】コロナ第7波到来！感染急拡大も新派生型にもワクチンは有効なのか!? ほか米国では6月から、生後6カ月以上の乳幼児を対象に新型コロナウイルスワクチンの接種が開始され、日本もこれに追随する動きがある。しかし、厚労省の専門家会議で、ワクチン未接種の人より2回接種済みの人のほうが陽性者になる確率が高くなったデータが明らかとなり、ワクチン効果の信ぴょう性が問われている。

後遺症が残るケースも…

近年、日本では0歳児に接種を推奨するワクチンが増加。定期接種を全部受けるとBCG、四種混合、小児用肺炎球菌、ヒブワクチンなどに加え一昨年から定期接種となったロタワクチンを加えると年間16回になる。通院回数を短縮するために、一度の受診で3本の同時接種が普及するようになり、中には7本同時接種を行う病院もあるという。

だが一方で、原因不明の乳児の突然死も散見されている。

「1種類のワクチン接種でもアナフィラキシーショックや自己免疫疾患の副反応が指摘され、多種類のワクチンの同時接種は、急性脳症やけいれんなどの後遺症が残ったケースも多く危険です」（小児科医）

同調圧力に屈する日本は、世界のワクチン市場の草刈り場にされるばかりだ。