「第7波は100％来る」新型コロナ最前線で戦う“ナイトドクター”が断言！

JR立川駅から徒歩1分のところにある、無料PCR検査センター。東京都の「PCR検査等無料化事業」の拠点の一つであり、ここでは24時間無料でPCR検査を受けることができる。オミクロン株の感染拡大が減少傾向にある今、現場はどのような状況なのか。

責任者である高杉啓嗣センター長に聞いた。

「東京都の事業を受けて、うちは24時間体制で検査を行っていますが、感染ピーク時よりも検査を希望する人はむしろ増加傾向にあります。無料で検査を受けられるのは、立川市民と立川でイベントなどに参加する人に限られますが、多いときで1日100名ほどの検査をしています。最短で6時間後には結果が出ますので、ビジネスマンの方の利用が多いですね」

感染者は減っているのに、PCR検査希望者は増えている。これが今の実情を端的に表しており、似たような状況は医療現場でも起こっている。

「ゴールデンウィーク後を考えると本当に憂鬱ですが、まあ、いつものこと。もう慣れてます」

疲れた顔に笑みを浮かべるのは、コロナ禍の2年間超、ひっ迫する日本の医療体制を陰で支え続けた立役者と言われている救急訪問診療の民間業者の一つ、「ナイトドクター事務局」(本部・東京都港区赤坂)の代表・菊地拓也氏だ。

現在、首都圏の感染者数は漸減傾向にあるが、菊地氏はこれまでの経験から「第7波は確実に来る。いや、足元ではすでに始まっている」と断言する。

「〝小池マジック〟と言ったら怒られそうですが、東京の陽性者数の減少は、現場を知る私たちからしたら『ありえない』という感覚です。患者さんからの診療要請の電話の数は、今も第5波、第6波のピーク時とほぼ変わらない。いや、最近は再び増加傾向にあると言っていい。まん防(まん延防止等重点措置)が解除された今、このままゴールデンウィークに突入すれば、感染者が増えない方がおかしいですよ。新たな変異株XEの動向も気になる。また地獄の日々のはじまりです。我々業者も、一般の国民の方も、そう覚悟しておいたほうがいい」

2年以上、帰宅してないスタッフも

菊地氏が代表を務める「ナイトドクター事務局」は現在、電話応対などの事務員と医師を運ぶドライバー、看護師など総勢20数名のスタッフで、365日24時間体制で運営されている。

登録するドクターは約100名。1日10名ほどのドクターが稼働して1都3県の患者宅を訪問し、診療や出張PCR検査にあたっている。

コロナ以前は1日20〜30件程度の往診だったが、感染拡大によって1日150件前後に跳ね上がったという。

「実際は毎日1000件以上の医師派遣要請の電話が入りますが、人員的、物理的に150件が限界。ほとんどをお断りせざるを得ない状況が今も続いていて、それが本当に心苦しいです」（菊地氏）

コロナ禍の2年間、菊地氏以下スタッフたちの日々は、まさに修羅場そのものだったという。

「私自身、この1年間、家に帰れていません。子どもが受験生なので、妻から『申し訳ないけど、単身赴任だと思って帰らないで』と言われてまして。陽性になったら学校はもちろん、塾にも行けず、その同調圧力たるや相当なものみたいなんです」（菊地氏）

他のスタッフも似たような状況だ。

「この2年間、誰も酒を飲まず、遊びにも行かず、必死に仕事をこなし、あとは死んだように眠るだけの生活。たしかに辛いけど、待っている患者さんがいる。ドクターを連れて、患者さんのもとを訪れると、心から感謝される。だから肉体的には辛くても、やりがいあふれる毎日だった。第7波が来ても、変わらず対応していきたいと思っています」（同）

酸素カプセルで眠気を飛ばす

「ナイトドクター事務局」に登録するA医師が続ける。

「コロナ禍以降、昼は都内の総合病院で勤務医をし、夜は事務局で派遣ドクターをやってきました。病院のスタッフも、もちろん懸命にコロナ対応をしています。ただ、第6波のピーク時は、救急のコロナ患者ですら断ったり、明らかな〝選別〟があった。その結果、医療難民となり、自宅で重症化したり、亡くなる人が急増した。そうした医療にアクセスできない人々を救ってきたのが『ナイトドクター事務局』のような民間の救急訪問診療業者です。彼らの血のにじむような仕事ぶりがなければ、日本の医療は確実に崩壊していたと思います」

医師を患者宅に送り届けるドライバーの負荷も、想像を絶するものがある。

「夕方6時半に事務局に出勤し、まず向かうのは酸素カプセル室です。朝7時くらいまで、毎日だいたい400キロくらいは運転しっぱなしですので、仕事前に新鮮な酸素を吸入し、頭を覚醒しておくんです。事務局では多くのスタッフが代わる代わる酸素カプセル室に入り、集中力が途切れないようにエネルギーをチャージしているんです」（29歳のドライバー）

こうした民間の訪問診療業者の献身ぶりがなければ、コロナ禍の日本の医療体制は瓦解していただろう。代表の菊地氏は、訪問診療の重要性を重ねて訴えた。

「既存の病院だけでは限界があるのは、もはや誰の目にも明らかでしょう。コロナ禍、発熱のある患者を断る病院が急増し、具合いが悪くても医療にアクセスできない人々が溢れました。そんな医療からこぼれた人々を微力ながら支えてきたのが、我々のような民間の訪問診療業者です。コロナが終わっても、孤独社会、高齢化社会が進む限り、我々がやっているような在宅医療の重要性は今後ますます高まっていくと思います」

（取材・文／片波誠）