第98回を迎えた正月の風物詩『東京箱根間往復大学駅伝競争』（箱根駅伝）は1月3日、原晋監督が〝史上最強〟と豪語した青山学院大学が、復路で一度もトップを譲らず2年ぶり六度目の総合優勝を飾った。
今や全国民から愛される箱根駅伝だが、一方で大きな問題を抱えている。
「日本テレビは主催の関東学生陸上競技連盟に対し、年間1億円程度支払っているそうです。連盟は『収益を明らかにすべき』と指摘されていますが、一般の教員や学生たちで構成されており、対応できそうにありません」（テレビ局スポーツ部員）
そんな〝モヤモヤ〟が、100回目を迎える2年後の記念大会で爆発するかもしれない。
箱根駅伝は同連盟が主催する地方大会だが、その人気と影響力は全国区。そのため、「関東だけではなく全国の大学に出場権を広げる」との構想も伝えられている。しかし、こんな指摘も聞かれた。
何十年も続いている“東高西低”の状態
「昨年11月に開催された第53回『全日本大学駅伝』の成績を見れば一目瞭然です。上位校はすべて箱根駅伝の常連校で、他地域の連盟加盟校のトップは16位の関西学院大でした。日本中の有望な高校生ランナーが、箱根に憧れ関東に集まるため、〝東高西低〟の状態が何十年も続いているんです。箱根を全国大会にしても、他地域の大学は対抗できません」（スポーツライター・飯山満氏）
また、某大学の事務員は、切実な台所事情を打ち明けてくれた。
「箱根駅伝のため、毎年60日強の合宿練習をします。他大会にも出場しなければなりません」
正月三が日の生中継で学校名が映し出されれば、その宣伝効果は絶大だが、強くなければテレビには映らない。それなりのカネも必要というわけだ。
「巨額のテレビ放映料や企業広告費にしても、箱根駅伝はカネの成る木。それを他地域の大学に分け与えたくないのが、出場各校の本音です」（大学関係者）
「記念大会を全国規模で」という声は、やはり建前にすぎない？