死者100万人超に…？コロナ禍にくる“恐怖の大王”【2021年夏に起こる!? 東京大震災②】

2013年、政府の地震調査委員会が示した首都直下地震が起きる確率は、今後30年間で70％。都心南部でM7.3の地震が発生すると仮定した場合、死者2万3000人、家屋の全壊や焼失は61万戸、電力は1週間以上も不安定な状況が続き、主要交通機関が麻痺することで、深刻な交通渋滞なども発生。経済被害は95兆円になるという。

では、このコロナ禍で疲弊しきっている東京が地震に見舞われたら、一体どうなってしまうのか？

まず、ワクチン接種やマスク、3密を心がける余裕は一切なくなると予想される。住まいや職場を失くした人々を仮設住宅に入れた結果、集団感染が増加。また、阪神大震災や東日本大震災で起きたように、生活必需品の購入を求めて人々が街へ繰り出し、そこでもコロナの蔓延に拍車がかかる。

被災者優先でコロナ患者は行き場を失う

すでに切迫している病院も、優先するのはおそらく地震の被災者で、入院できないコロナ患者は行き場を失うことになる。

コロナ患者は治療すらもままならない状況で、結果、死者は2〜3万人どころではなく、100万人を超える可能性すらあるかもしれない。

ちなみに、「今後30年間で70％」という数字は、1703年の元禄関東地震と、1923年の関東大震災までの220年間に発生した8つの地震に、地震学上の将来予測計算式を当てはめて導き出されたものである。

とはいえ、各地震が単純に220÷8の約27年おきに起きているわけではない。ゆえに、いつ首都直下地震が起きるかという予知は、本来は不可能と言える。