【大リーグ】米国ソフトバンクのMLB参入が“もらい事故”で消滅…孫正義氏が狙う次の一手「ドジャース経営参加」と大谷翔平のキーマン条項



親会社の捜査と相次ぐ資産売却…グッゲンハイム社ウォルター氏が直面する流動性危機


そこで“次の一手”として浮上したのが、MLBロサンゼルス・ドジャースへの経営参加、球団株の一部買収だという。ドジャースの筆頭オーナーを務める「グッゲンハイム・パートナーズ」(以下、グッゲン社)CEOのマーク・ウォルター氏が自身の持ち株(全株式の約27%)を売却する可能性が高まっているからだ。

グッゲン社は資産運用会社。投資ファンド、保険、金融アドバイザリーなどで業績を伸ばしてきたが、米司法省とSEC(証券取引委員会)の調査が入り、所有するスポーツチームの保有株を次々に売却している。

米国の投資アナリストが、次のように解説する。

「原因は傘下の保険会社です。保険は公的性格を持つことから、ファンドと違い、保険で集めたお金はリスクが少ない機関投資家に使う必要がある。だが、資金の一部が、非公開株で現金化が難しいスポーツチームの株式取得に使われていた可能性がある、と。そこで急遽スポーツチーム株を売却しているのです」

調査が入ったのは’25年だが、露呈したのは今年7月。金融情報サービス会社「Bloomberg」が、この問題をすっぱ抜いた。ウォルター氏は、これに素早く反応。翌8月には、NBAのロサンゼルス・レイカーズを125億ドル(約1兆9700億円)で売却。英プレミアリーグのチェルシー株も約9億5000万ポンド(約2014億円)で手放した。米メディアによれば、WNBAのロサンゼルス・スパークス、今季からF1に参戦したキャデラックチームも売却する方針だという。

ウォルター氏は、ドジャース株については売却を否定し、「何があっても球団を保有し続ける」と米紙に語っているが、鵜呑みにはできない。

「米司法省らが注視しているのは、保険契約者の保護なので、それには一度現金化して、手元流動性比率を上げるのが一番。襟を正す意味でも、ドジャースだけ例外とはいかない」(企業財務の専門家)

78億ドルの評価額と大谷翔平の「キーマン条項」…孫正義氏が握る絶対的アドバンテージ


米フォーブス誌によると、ドジャースの球団評価額は78億ドル(約1兆2500億円)。逆算するとウォルター氏の持ち分は約3400億円だ。売却となれば、世界中の大富豪の争奪戦となるが、実は孫正義氏にはアドバンテージがあるという。

それは大谷翔平(32)の存在だ。大谷がドジャースと結んだ10年総額7億ドルの巨額契約には、キーマン条項(オプトアウト権利)が設けられている。「筆頭オーナーのウォルター氏かアンドリュー・フリードマン編成本部長が、ドジャースからいなくなった場合、(大谷は)球団との契約を破棄できる」という条項だ。

「それでも買い手がリスペクトする日本の孫正義氏なら、大谷も受け入れ易いし、ドジャース経営陣も筆頭株主を目指さない、との条件付きなら与し易い。チームの今後を考えれば、ウォルター氏は孫氏以外には手放さない」(MLB解説者)

大谷の流出を阻止できる唯一の存在が、孫正義氏ということか。

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