『VIVANT』中国メディア猛反発でサンリオがコラボ中止!12月4日公開の映画に影響は?

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11月8日に最終回を迎えたTBS系日曜劇場『VIVANT』が、とんでもない騒動に巻き込まれている。中国メディアがドラマの描写に猛反発し、同作とコラボしていたサンリオが謝罪の末にキャンペーンを打ち切るという異常事態に発展したのだ。

その一方、11月8日の最終回では世帯平均視聴率21.8%(ビデオリサーチ調べ、関東地区)というシリーズ最高記録を達成。さらに、12月4日に完全新作映画『VIVANT』が全国公開されることも発表された。人気絶頂の中で巻き起こった国際的な騒動は、劇場版にも影響を与えるのか。

事の発端は、劇中に登場する「シンシー」と呼ばれる中国系の秘密情報組織だ。10月4日放送の第19話では、堺雅人(53)が属する「別班」の隊員がシンシーに拘束され、指を切断されるという拷問シーンが放送された。これに中国側が反発したのだ。

「中国共産党機関紙・人民日報系の『環球時報』が、“中国を中傷し、中国脅威論を誇張している”と猛烈批判。高市早苗政権下で冷え込む日中関係において、格好の攻撃材料にされた感じです」(事情通)

中国国営中央テレビ系のメディアも作品を批判し、10月29日には中国外務省も言及する事態に発展した。

事態を重く見たTBSの龍宝正峰社長は、定例会見で一連の騒動に触れ、「特定の国を敵視したり、おとしめたりする意思はない」と説明。国家間の対立や暴力を助長する意図はないと強調した。

しかし、中国側の批判は収まらず、ついにサンリオにまで飛び火した。

10月28日にサンリオの中国法人がコラボ中止を発表。翌29日には日本のサンリオも、作品に企業理念と合致しない表現が含まれていると判断したとして、関連する取り組みやプロモーション活動をすべて中止すると発表したのだ。

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映画『VIVANT』12月4日公開へ!中国での批判は収まるのか

さるテレビ関係者は次のように内情を明かす。

「第1シーズン同様、“架空の国”でやっていれば、こうはならなかった。“なぜ変えたのか?”は、リアリティーを出したかったようです」(テレビ関係者)

第1シーズンでは架空のバルカ共和国が主な舞台だったが、第2シーズンでは中国系の情報組織を登場させたことで、現実の国際関係を巡る論争に発展した格好だ。

11月6日には、サンリオの松本成一郎常務執行役員が、今回のコラボは第1シーズンの内容を基に企画したと説明。今後は共同開発商品の審査体制を強化する方針も明らかにした。

そんな中、11月8日に放送された『VIVANT』最終回では、番組冒頭と終了時に、作品がフィクションであり、国同士の対立や暴力を助長する意図はないとするメッセージが表示された。

視聴者から寄せられた指摘を真摯に受け止め、今後の作品づくりに生かすという趣旨の説明も加えられている。

そして、放送終了間際には主演の堺が登場し、映画『VIVANT』の12月4日公開をサプライズ発表した。

映画は福澤克雄氏が監督・原作・脚本・プロデュースを担当し、IMAXでの同時公開も決定。11月9日午前0時からは、公開初日以降の上映チケット販売も始まった。

「映画でも“シンシー”は鍵を握る存在。公開後に、さらなる大炎上を招くリスクすらある」(キー局編成関係者)

ただし、劇場版の具体的なストーリーはまだ明らかにされておらず、シンシーがどの程度登場するかは不明だ。

また、福澤監督を巡っては7月に撮影現場でのパワハラ疑惑が報じられた経緯もあるが、今回の中国系組織の描写との関連を示す事実は確認されていない。

一方、映画への期待は極めて高い。

11月12日までに、都内の多くの映画館で初日の上映チケットが売り切れとなったことが報じられた。テレビシリーズの最終回も番組最高の21.8%を記録しており、人気そのものに陰りが見えているわけではない。

TBSにとって、国際的な批判への対応と劇場版の成功をどう両立させるかが、今後の焦点となりそうだ。

中国メディアの批判が映画公開後も続くのか、それとも作品のヒットが騒動を吹き飛ばすのか。

リアル予測不能。

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