トイザらスがドンキ傘下へ 玩具市場「過去最高」でも再生を迫られた理由

再生するのか!?

有名小売りチェーンの再建が注目を集めている。玩具専門店を展開する『日本トイザらス』が10月1日、民事再生法の適用を東京地裁に申請した。30日付で店舗運営や従業員の雇用などを含む事業をディスカウント店『ドン・キホーテ』などを運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(以下、PPIH)に譲渡。PPIHは、トイザらスが展開する全158店舗の取得を目指す。

玩具店市場は7620億円で過去最高に

かつて一世を風靡したおもちゃ量販店の経営が行き詰まった背景は、単なる少子化だけではなさそうだ。

帝国データバンクが発表した「玩具店(おもちゃ店)」業界動向調査によると、2025年度における全国の「玩具店」市場(事業者売上高ベース)は、前年度から8.6%増加し、7620億円となった。

’15年度以降で最高を更新し、コロナ禍で来店客が大きく減少した’20年度(4254億円)からは、約1.8倍に拡大しているのだ。

牽引役はガチャ・トレカ専門店

ただし、成長をけん引したのはカプセルトイ(ガチャ)やトレーディングカード(トレカ)の専門店で、従来型のおもちゃ店との間で明暗が分かれているという。

帝国データバンクは「キダルト」と呼ばれる大人向け需要へのシフトも指摘する。大人需要の多くは、特定のキャラクターを狙う「指名買い」や、ガチャを「引く」体験そのものを楽しむ消費で、棚を見て回りながら商品を選ぶ従来型のおもちゃ量販店との相性は、必ずしも良くない。

問われる“行く理由”のある店づくり

米Amazon、大手家電量販店などとの品ぞろえや価格面での競争に加え、かつておもちゃ量販店の売りであった「広い売り場に何でもそろう」という強みも揺らいでいる。「何でもある店」から「行く理由のある店」への転換が、今後のおもちゃ量販店に求められる局面となっているようだ。

再生『トイザらス』の今後の動向に注目したい。

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