プロ野球くじ参入が確実視…背景にある「新オーナー御三家」の思惑とMLB連携の野望

データのビジネス利用と権利クリア…「いける」確証の裏付け

問題はMLBが日本のプロ野球くじとの連携に応じるかどうかだが、こちらは心配ない。すでに調査を済ませ、「いける」との確証を得たからこそ、オーナー会議がくじ参加の検討を承認したのだ。

MLBの試合は、アメリカのオンラインスポーツベッティング大手のファンデュエル、ドラフトキングス、MGMの賭けで使用されている。この3社はMLBの「公式スポーツベッティング・パートナー」として正規に権利を買っている。

「MLBは賭けの元締めから上前をはねるのではなく、データを売るビジネスパートナーと位置付けている。料金は1社あたり、年間15～45億円といわれるが、これには事情がある」（スポーツビジネスの専門家）

アメリカのブックメーカーは、試合途中のリアルタイムの賭けにも対応しており、それにはMLBの公式データを実時間で使用せざるを得ないからだ。

その点、プロ野球くじは試合結果だけで十分。それでもMLB＆球団ロゴ、選手肖像権のロイヤルティーで年間数千万円程度は必要となるが、実施すればサッカーくじ（2025年度・1380億円）以上の売り上げが確実で、費用を十分賄える。

「新オーナー御三家」の野望…日米対決「リアルワールドシリーズ」創設へ

この日米合同型の野球くじを主導しているとされるのが、ソフトバンクと楽天。いずれも宝くじと公営競技に加えて、スポーツくじのインターネット投票ができるネット銀行を傘下に収めている。さらに、オンラインのプラットフォームを手がけるDeNAが、これを後押しする構図だ。システム的には’27年シーズンにも実施が可能という。

この「新オーナー御三家」が、その先に見据えるのが「NPB公式戦の米国開催」であり、「MLB公式戦の日本開催」、自由な発想で日米の王者が対決する「リアルワールドシリーズ」の創設だ。まさに、そこへの橋頭堡と言える。

諸問題が山積する中、オーナー会議がスポーツくじ参入に一気に雪崩を打った真の理由は、ここにある。

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