『VIVANT』続編にも飛び火…テレビ業界ハラスメント続出でCMクライアントが戦々恐々

堺雅人(C)週刊実話Web

ここにきて、ハラスメントの嵐がテレビ業界に吹き荒れている。ご存じの通り7月上旬にはドラマ『夫婦別姓刑事』で共演した佐藤二朗と橋本愛の間にハラスメント騒動が横たわっていたことが発覚。さらにその後26日から続編の放送が始まるTBSの看板ドラマ『VIVANT』で、原作・演出を手がける福澤克雄監督が現場スタッフからパワハラを訴えられたと週刊女性PRIMEが報道した。

広告業界にも動揺が…

そのためか、これを受けてテレビCMを扱う広告業界にも動揺が広がっているのである。広告代理店関係者がこう語る。

「世間の目は厳しく、今やハラスメント騒動が起きるとイメージダウンを恐れたスポンサーが番組から即撤退するケースも多い。しかも『VIVANT』のような超人気番組の続編にまでハラスメント騒動が持ち上がったとなると、今後はCM出稿を控える動きが加速する可能性が高い。地上波テレビから動画メディアなどへの広告出稿シフトがますます進むはずで、地上波メディアはさらに“オールド化”していくことにもなりかねないのです」

民放キー局はハラスメントだらけ

事実、地上波業界を見渡しても今ではハラスメントと無縁のキー局はほぼ見当たらない状況だ。例えば佐藤二朗のハラスメント騒動が勃発したフジテレビは、2024年末に元タレント・中居正広氏を巡る性加害問題が表面化。近年のハラスメント騒動の発端ともされる同問題で経営陣が総退陣し、2026年3月期決算は上場以来初の営業赤字に転落したばかりだった。

「また、テレビ朝日では2025年3月、『ナスD』の愛称で知られる50代の人気ディレクターが、経費約517万円の不正受領とスタッフへの人格否定発言などのパワハラで懲戒降格処分となり、冠番組が打ち切りとなった。日本テレビでは同年6月、国分太一氏が複数のコンプライアンス違反を理由に『ザ!鉄腕!DASH!!』から降板する騒ぎとなりました」(テレビ業界関係者)

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