国分太一vs日テレ全面対決に　旧ジャニーズ事務所元社長の影

10月23日、日本テレビの対応に瑕疵があったとして、日本弁護士連合会に人権救済を申し立てた元『TOKIO』の国分太一（51）。日テレ側が「国分氏へのヒアリングや降板までの手続き等について弊社としては特に問題はない」と反論したことで、国分との全面対決に突入した。

日テレは6月20日に「コンプライアンス上の問題行為が複数あった」として、国分の『ザ！鉄腕！DASH!!』降板を発表。

同日、同局の福田博之社長が会見を開いたが、具体的な問題行為については「プライバシー保護」の観点から一切明かさなかった。

「国分は他局の番組も降板した。TOKIOも解散し、事実上の芸能界追放状態に追い込まれたんです」（スポーツ紙記者）

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CMや番組降板などの違約金は5億円!?

あれから約4カ月。国分が提出した申立書によると、6月18日、日テレに呼び出され突然、コンプライアンスに関する事情聴取を受けたという。

いくつかの行為については身に覚えがあると認めたものの、どの行為が問題行為か認定されないまま番組降板を告げられたとしている。

「さらに、日テレ側から関係者の特定につながる言動をしないよう求められたため、対外的な謝罪もできないままスポンサー契約の解除など影響は広範囲に及んだと主張しています」（同）

国分側の申し立てに対し、日テレは「人権救済手続きにおいては適切に対応」してきたとし、聴取についても「（国分の主張する）誘導的質問やだましうち、口止めといった表現は全く当たらない」と猛反発。

当然、業界からは「なぜ、今になって？」と疑問視する声が上がっている。

「日テレが国分に複数のコンプライアンス上の問題行為があったと発表したことで、CMや番組降板などの違約金は5億円ともいわれます。
国分は経済的にも追い込まれた。“TOKIOの育ての親”とされる旧ジャニーズ事務所元社長の藤島ジュリー景子氏が、国分の救済に乗り出したのでは。
ジュリー氏の“TOKIO愛”は人一倍強いですから」（大手プロ役員）

ジュリー氏の“親心”か。

「週刊実話」11月20日号より