日本テレビに噛みついた国分太一「人権救済申し立て」裏事情

「何を寝ぼけたことを言っているのか！」

日本テレビの上層部から怒声が飛び出したという。複数のハラスメント行為が原因で、同局の人気番組『ザ！鉄腕！DASH!!』を降板した元TOKIOの国分太一（51）が、今になって日本テレビの対応に異議を唱えたのだ。

しかも、提出先は日本弁護士連合会。人権救済を求めるという異例の展開にテレビ業界は騒然となっている。

日テレ関係者が怒りを滲ませながら証言する。

「局のコンプライアンス部門が関係者への聞き取りを行い、国分本人も一定の行為を認めた。
所属事務所の調査でも複数の被害証言が確認された上での降板決定です。しかも、他局のレギュラー番組まで自ら降板しているんです」

事態がこじれた背景には、国分サイドへの“説明不足”に不満があるという。

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国分太一と日本テレビが真っ向から対立

「国分は『どの行為が問題視されたのか説明がない』と主張している。
そもそも、日テレサイドは当初から被害者の人権を最大限、守るためにハラスメントの詳細や被害者を特定してこなかったわけです。
年間数億円のギャラがもらえる番組を降板せざるを得なかったわけですから、分からないわけがないと思うのですが…」（芸能プロ関係者）

いずれにせよ、この“情報非公開”が最終的に国分の不信感を募らせ、名指しで非難を浴びた日本テレビ。

「11月23日には、『協議中の内容を一方的に公表したことは誠に遺憾。弊社の手続きには問題はない』と真っ向から反論しています。
さらに重大なコンプライアンス違反に対するヒアリングの際には『国分氏自身がコンプライアンス違反を認め、降板にも同意した』ことも明かした。
このスピード感に日テレ側の怒りを感じます」（事情通）

それでも国分サイドは、日弁連への申し立てを第一段階とし、今後は「プライバシー侵害」や「名誉毀損」を理由に民事訴訟に踏み切る構えを見せている。

「日テレも黙ってない。番組契約違反や守秘義務違反を理由に、逆提訴する準備を進めています。国分は何とかして芸能界復帰のメドをつけたいと考えているようですが…」（制作関係者）

泥沼法廷劇の幕開けか。

「週刊実話」11月18日号より