大阪・関西万博は呪われている？ トランプ関税で“大阪IR計画”危機「カジノのための万博」大失敗か

大阪・関西万博がついに開幕した。10月13日の閉幕まで無事に大会運営されることを願うばかりだが、不安のタネは尽きない。

「開幕直前、会場敷地内から爆発する恐れのある基準値を超えるメタンガスが検知され、万博関係者が真っ青に。吉村洋文大阪府知事は『自然換気すれば問題ない』と不安払拭に躍起だった。他にも、PR不足や前売りチケット販売不振など問題だらけでの見切り発車となった。目玉となる展示品も見当たらない。早くも『万博は失敗濃厚』と陰口を叩く地元住民は多い」（在阪記者）

万博の前評判が芳しくないからか、開幕の約2カ月前、大阪府と大阪市は批判をかわすかのようにバラ色の万博跡地利用計画を公表していた。

「万博会場の中心部約50ヘクタールには、F1開催も視野に入れたサーキット場、世界最大級のスライダーを備えたウォーターパーク施設など、主に4ゾーンが設けられる。この中核ゾーンの北側にはカジノを中心にした統合型リゾート（IR）も建設されます」（同）

“カジノのための万博”を根底から覆すトランプ関税

基本計画策定には民間事業者から構想案を募集。大林組、関電不動産開発、住友商事、吉本興業などからの共同提案が反映されている。

この基本計画を基に今夏までにマスタープランを作成、秋には事業者を選定する運びだ。「そもそも、F1を誘致できるほどのサーキット場設置は夢洲で可能なのか。日本の有名なサーキット場といえば、『グレード1』の鈴鹿サーキット、富士スピードウェイなどがある。いずれも、広さ200ヘクタール規模でコース全長も4～6キロ。仮にグレードを落としたレースを開催するにしても狭すぎますよ。無謀な大風呂敷という批判も当然です」（経営コンサルタント）

さらに万博会場の隣地で進むカジノを含むIR計画にも不安がある。

同IRは、米MGMリゾーツ・インターナショナルとオリックスなどが出資する『大阪IR株式会社』が事業主体で2030年ごろの完成予定だ。

計画では年間来場者約2000万人、同売り上げ約5200億円を見込む。

「コロナ禍ではブレーキが掛かったカジノだが、コロナ禍も収束し世界的にカジノ市場は右肩上がり。そこに暗い影を落としているのがトランプ関税だ。日本同様、世界経済が先行き不透明です。カジノの経済効果も怪しくなってきた。カジノ撤退なら跡地利用は白紙。仮に万博が大赤字になった場合、その尻拭いどころか跡地計画そのものが頓挫し、大打撃となる」（同）

大阪・関西万博開催前に跡地利用計画発表とは、やはり「呪われた万博」の予兆なのか。

「週刊実話」5月1日号より