“命の選択”につながる可能性も…タブー視される「新型出生前診断」の問題点とは？

現在第3子を妊娠中のタレント・川崎希が、自身のYouTubeで出生前診断にあたる新型出生前診断（以下、NIPT）と羊水検査の結果を公表し、物議を醸している。

NIPTは妊娠中に母親の血液を採取して「21トリソミー（ダウン症）」「18トリソミー」「13トリソミー」の3つの染色体異常の可能性を調べるものだが、川崎はNIPTの検査で「陽性だった」と涙の告白をしたものの、その翌日には羊水検査で「陰性だった」と喜ぶ動画を投稿し、視聴者から不謹慎だと非難が相次いでいる。

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あまり知られていないが、日本では2013年から新型のNIPTが導入され、妊婦の血液からダウン症などの染色体異常の可能性が90％の確率で判定できる「非確定的検査」を受けられるようになった。

検査を受けられるのは妊娠22週目までで、陽性となった場合は羊水検査などの確定検査に移行する。

NIPTの検査を受ける人は増加

先天性染色体異常の中でも「18トリソミー」や「13トリソミー」の子供は心疾患や食道閉鎖などの重病に加え、成長発達の遅れもあり、長く生きるのは難しいという。

特に35歳以降の高齢出産は、胎児の染色体異常のリスクが上がるため、妊娠中にNIPTの検査を受ける人は増えつつある。

「共働きで住宅ローンを抱える中、生まれてくる子供に障害があると生活出来ないのでNIPTを受けました。その結果によっては中絶を検討せねばならず、親や友人にも言えませんでした」（30代女性）

出生前診断で陽性と判定された妊婦の約9割は、中絶しているという。

出生前診断は「命の選択」につながるとされ、倫理的課題がある。

出産を含め、検査を受けるか否か、その結果にどう向き合うかは人生を懸けて考えなければならない難しい問題だ。

「週刊実話」4月3日号より