「被害申告は無条件に認めるべき」NHK“旧ジャニーズのトイレ性加害”報道訂正に自称ジャーナリストは青息吐息!?

故・ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐり、NHKが独自に報じた“被害談”を訂正した。

ことの発端は、旧ジャニーズ事務所の2度目の会見があった2023年10月。

NHKは『クローズアップ現代』をはじめとする番組で、ジャニー氏から性被害を受けたという30代男性を複数回にわたって特集した。

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男性は、高校生だった2002年、NHKが放送していた旧ジャニーズJr.の番組『ザ少年倶楽部』に出演を希望。放送センターでダンスの練習に参加したところジャニー氏に声をかけられ、局内のトイレで性被害に遭ったと証言していた。

「同報道は当初から、信憑性の薄さをファンに指摘されていた。当時のファンによって掘り起こされた記録に照らし合わせると『番組内でオーディションは行われていない』、『山下智久が襲われる事件があったためセキュリティーが厳しかった』など矛盾点があったのです」（芸能ライター）

その後、男性は旧ジャニーズによる被害者への聞き取りの際、NHKのトイレの位置や間取りを説明できなかったり、番組オーディションは行われていなかったと証言を変えるなど、食い違いがあったという。

同社は男性に対する補償の義務がないことを確認する訴えを起こし、2月10日に千葉地裁で認められた。

「偽の証言も補償せよ」の声もあったが…

「裁判では、男性が被害を受けたと証言した日、ジャニー氏は海外に滞在していたことが判明しました。NHKは同日の『ニュース7』で、『被害を受けた時期は2001年だった可能性がある』、『被害があったことの信ぴょう性は変わらないと判断しています』などと釈明しました」（同）

これについて視聴者からは、
《NHKのファクトチェックどうなってんだ》
《被害を訴える男性のために社内調査しないんですか？》
《いい加減、オールドメディアもSNSも性被害者側の証言に検証不十分で飛びつくの止めようぜ》
など、厳しい声があがっている。

「NHKで起きたとされる出来事をNHKが何度も報じたら、そりゃ世間は信じ込むでしょう。旧ジャニーズからスポンサー撤退が相次ぎ、テレビ局がジャニタレの起用を控えた件にも確実に影響している。旧ジャニーズ問題では“自称ジャーナリスト”が『被害申告は無条件に認めるべきだ』とSNSで盛んに主張していましたが、被害を受けていない人まで補償するのは問題がある。被害を受けた時期が違った可能性はあるものの、今回の判決は法治国家として当然のあるべき姿でしょう」（同）

SNSで“お気持ち”を表明していた自称ジャーナリストたちは、今一度、自身の過去の投稿を見直してみた方がいいかもしれない。