ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領選で勝利したことを受け、各競技のプロスポーツ団体はそれぞれ抱える問題の解決へ、剛腕発揮に期待を寄せている。

「選挙期間中、スポーツのことも語られていました。2026年のサッカー・ワールドカップはアメリカも開催地ですし、28年にはロサンゼルス五輪も開催されます。スポーツ業界が盛り上がれば、景気回復にもつながるので」（現地記者）

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大のゴルフ好きのトランプ氏が、最初に着手するのはゴルフツアーをめぐる対立解消とみられている。

22年に新ツアー「リブ・ゴルフ・インビテーショナル・シリーズ」(以下、リブ・ゴルフ)が誕生して以来、世界中のプロゴルフ団体が大混乱に陥っているからだ。

トランプ氏は、従来から北米で行われてきたPGAツアー(以下、PGA)とリブ・ゴルフの1年半以上続く対立を「オレが仲介したら15分で解決する」と選挙期間中に豪語してきた。

実際、トランプ氏が所有するゴルフ場でもリブ・ゴルフの大会が行われたが、PGAにも知人が多く、何かしらの秘策を練っていることは間違いなさそうだ。

破格の賞金額が対立原因

そもそも、このリブ・ゴルフは、サウジアラビアの政府系ファンド『パブリック・インベストメント・ファンド』が全面支援する男子ゴルフの新リーグで、その最終戦の賞金総額は、なんと5000万ドル（約70億円）。1大会の優勝賞金は4億5000万円以上で、最下位でも1600万円がもらえる。

これは日本国内ツアーの優勝賞金額よりも高いのだ。

このリブ・ゴルフの誕生で、全英、全仏、全米、全豪の伝統ある4大ツアーは権威が丸潰れ。これまでゴルフ界を仕切っていたPGAは、「リブ・ゴルフに出たら、ツアー権剥奪」と世界中に通達し、対抗してきた。

「昨年6月、PGAから和解案が提示されましたが、今のところ進展なしです。リブ・ゴルフにはこれまで何人かの日本人選手も参戦しましたが、石川遼、松山英樹らの有名どころは様子見といった感じです。本当は出たいはずなんですが…」（専門誌記者）

トランプ氏が有言実行で、このプロゴルフ界の“内戦”を終わらせてくれるといいのだが…。

「週刊実話」12月5・12日号より