「商業オリンピックも、これでオワコン」世界中からそんな声が聞かれたそうだ。

去る9月10日、パナソニックホールディングス（HD）が、2024年末で期限を迎える国際オリンピック委員会（IOC）との最高位のスポンサー契約を終了すると発表した。今後、五輪開催にはカネを出さないというわけだ。

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「IOCの最高位スポンサーを務める日本企業は、パナソニックHD、トヨタ自動車、ブリヂストンの3社。トヨタについても『五輪は終了する一方で、パラリンピックを継続する方向』との情報が入ってきています」（日本スポーツ協会記者）
 
華やかなオリンピックの舞台で、日本企業のロゴマークを見るのは、日本人として誇らしいことでもあった。しかし近年、オリンピックが開催される度にささやかれてきたのが「商業主義、カネ目当て」の批判だ。

「スポンサー収入、テレビ放映権、グッズ販売などによって、スポーツ自身が金を稼ぎ、マイナー競技にも還流させて運営していくものなんです。でも、1業種1社に絞り込むことでスポンサー料を釣り上げ、テレビ放映料も毎回高くなっています。五輪をめぐる不祥事もなくなりません」（スポーツライター・飯山満氏） 

「スポンサー企業は、まさにお気の毒」

しかし、有名企業が撤退を検討している理由はこれだけではない。

今回のパリ五輪・閉会式でのことだ。IOCのトーマス・バッハ会長（70）がスピーチし、「開会から閉会までセンセーショナルなオリンピック。いえ、あえて言えば“セーヌ・セーショナル”なオリンピックでした」と、開会式の舞台となったセーヌ川とセンセーショナルを引っ掛け、親父ギャグを飛ばした。

これに選手、関係者たちはひと呼吸置いてから、お愛想で拍手と、世界が凍りつく瞬間ともなったが、言い終わったバッハ会長は「ウケた」と勘違いし、衛星中継のテレビカメラに向かって、ドヤ顔までしてのけた。

 「この中継で社名の出たスポンサー企業は、まさにお気の毒です」（関係者）

企業撤退の原因、諸悪の根源はこの御仁にもあるようだ。