フジテレビが、間もなく「3回目の大リストラ」を実施するという噂が業界を駆け巡っている。

沈没する船からネズミが逃げるがごとく、若手局員らの退社が相次ぐ同局だが…。

「フジは50歳以上の局員を対象に、2017年と2021年の2度にわたって早期退職者を募った。1度目は退職金に特別優遇加算金が3000万円〜。2度目は5000万円以上をプラスし、すでに50代以上の局員は、役員以外ほとんど残っていないというのが実情なんです。3度目は、40代以上の指名制になるといった噂まで飛び交っています」（事情通）

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フジテレビがここまで追い込まれている理由は、広告収入の激減だ。

「2023年度のテレビ広告収入の売上高は、前年比マイナス130億円。広告主は日本テレビ、テレビ朝日、TBSから選抜し、お金に余裕があればテレビ東京やフジに出稿するというのが広告界の流れです」（同）

石川佳純もフジと距離を置き始めた

フジテレビの親会社であるフジ・メディア・ホールディングス（FMH）に対し、米国の大手投資ファンドであるダルトン・インベストメンツがMBO（経営陣が参加する買収）を仕掛けたのも記憶に新しいところ。

そんなフジテレビに三くだり半をつきつけたのが、同局のパリ五輪スペシャルキャスターを務めた元卓球日本代表の石川佳純（31）である。

「蜜月関係にあったフジと距離を置き始めたんです。石川のエージェントが、密に日テレやテレ朝、TBSのスタッフと接触しているようです」（芸能プロ関係者）

石川をめぐっては、NHKや民放各局がオファーを投げかけていた。

「ここだけの話、石川サイドの決め手は出演料でしょう。パリ五輪において、フジは拘束代を含め2000万円〜を支払ったといわれていた。秋以降、石川はフジ以外の番組にも出演する方針だそうです」（制作関係者）

金の切れ目が縁の切れ目。