夏の風物詩として過去46回も放送されてきたチャリティー番組『24時間テレビ』（日本テレビ系）が、番組始まって以来の危機に直面している。

47回目となる今年の視聴率次第では、スポンサーの撤退がささやかれているからだ。

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「長年にわたってメインスポンサーを務めて来た日産とイオンが広告出稿を停止してしまう可能性が浮上している。この2社が降りた場合、番組中止、もしくは打ち切りを意味するといっても過言ではない」（大手広告代理店系シンクタンク研究員）

その基準となるのが、昨年放送された『24時間テレビ』のレイティングだ。世帯平均視聴率は11.3％（歴代35位タイ）、個人平均6.6％（歴代25位）、コア平均は4.8％（歴代27位）だった（数字はビデオリサーチ調べ、関東地区）。

「日産とイオンは、昨年の視聴率を基準にジャッジすることになる。今年の数字が大幅減になるようなら『番組の使命は終わった』と判断するはずです」（芸能プロ関係者）

もともと崖っぷちだったところに、今年は3つもマイナス要素がある。

日本テレビ系列局の局長を書類送検

1つ目は、系列局である日本海テレビの局長が『24時間テレビ』への寄付金や会社の売り上げを着服していた横領事件。鳥取県警鳥取署が、元経営戦略局長の田村昌宏容疑者（54）を業務上横領の疑いで、7月22日に鳥取地検に書類送検した。

「田村容疑者は横領した全額を弁済しているが、日本海テレビは悪質と判断して刑事告訴に踏み切った。横領金額は300万円にも満たないが、『24時間テレビ』のチャリティー募金の信用を一気に失いました」（関係者）

2つ目は、昨年10月期に放送されたドラマ『セクシー田中さん』の原作者である漫画家・芦原妃名子さんが映像化をめぐるトラブルから自死してしまった事件だ。

「いまだにネット上やSNSで燻り続けています。あの事件以降、日テレの水曜ドラマ、土曜ドラマ、日曜ドラマの3枠は視聴者の支持を失い、低空飛行を続けている」（同）

最後のダメ押しが、国民的英雄であるドジャース・大谷翔平選手の豪邸購入を報じた一件だ。

「現在、大谷は引っ越しを余儀なくされ、準備している。詳細を調べると、決して日本テレビだけが悪い訳ではないのだが、世論がそのように形成されてしまった。7月29日に定例社長会見で報道について謝罪しましたが、問題から1カ月半後の謝罪に疑問の声が集まっている」」（業界関係者）

昨年は約8億2000万円の募金額を記録した『24時間テレビ』だが、今年はいくら集まるのか。

視聴率と募金額が大幅減となれば、来年の夏は視聴率が好調だったフジテレビ系『27時間テレビ』だけが放送されるかもしれない。