化粧品大手「DHC」の吉田嘉明会長が、公式オンラインサイトに投稿した文書が物議を醸している。
「吉田会長は、昨年11月に《ヤケクソくじについて》と題した文書を公開。DHCのサプリが経済産業省のアンケートでは人気で1位なのに、別の調査機関は売上高でランキングしているため、サントリーに負けていることに怒り、《消費者の一部は、はっきり言ってバカですから、値段が高ければそれだけ中身もいいものではないかと思ってせっせと買っている》と不満を爆発させていたのです」(経済ジャーナリスト)
これだけでも驚くが、サントリーのCMにはコリアン系日本人が起用されているとし、差別的な表現にまで踏み込んでいるのだ。
このヘイト文書をNHKが取材し、4月9日放送の『おはよう日本』で報じたところ、今度はNHKに敵意をむき出しにし、《小生は常々、日本の朝鮮化ということを何よりも危惧しているが、その元凶であるNHKからの問い合わせに小躍りした。NHKの状況を全国民に周知させる絶好の機会だからである》《NHKは日本の敵です。不要です。つぶしましょう》とした上で、さらなるヘイト持論を展開している。
3月だけで直営21店舗が閉店…
《NHKは幹部・アナウンサー·社員のほとんどがコリアン系である。出演者についても、学者・芸能人・スポーツ選手の多くがコリアン系であり、ひどいことに偶然を装った街角のインタビューさえコリアン系を選んでいる。予めリストアップしているのである》
《野党はコリアン系だらけだからNHKのやることには誰もストップをかけない》
この根拠のないヘイト文書に、ネット上では批判が噴出。
《DHCに関しては不買というより一度でも買ったことがあるのを後悔するレベル》
《長年DHCユーザーだったが、あんな会長がいる企業と知ってから、少しずつ他社に乗り換えてる》
中には賛同の意見もあるが、一部消費者の間で不買運動に発展しているのは事実のようだ。
「ドラッグストアにDHCの商品を取り扱うのを止めるように抗議したユーザーも出ていると聞きます。この文書の影響かどうかは不明ですが、DHCの直営店は3月だけで21店舗も閉店に追い込まれています」(前出の経済ジャーナリスト)
何はともあれ、DHCの今後の対応に注目だ。
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